高齢者に多い病気と急変サイン｜選択肢を比べるためのまとめ

高齢者に多い病気と急変のサイン｜受診の目安を医師が解説する総合ガイド › （本記事）

---

「親の具合が悪くなってきた。でも、自宅で診てもらえるのか、施設に移るべきなのか、入院を続けるべきなのか——何を基準に選べばいいのかわからない」。そう感じているご家族は少なくありません。

この記事では、高齢者に多い病気の概要と急変サインを整理したうえで、自宅・施設・入院という三つの選択肢を並べて検討するための情報をまとめています。状態が落ち着いているうちに選択肢を知っておくことが、いざというときの準備を大きく助けます。

---

高齢者に多い病気と急変サインを知っておく意味

早めの情報収集が、退院後や療養先の選択肢を広げやすい理由

退院や療養先の変更が必要になるととき、病院から「自宅か施設か」という形で選択を迫られることがあります。しかし、その時点で初めて情報を集めようとすると、数日という短い期間では十分な検討が難しくなります。日常の変化に気づき、病気の特徴を知っておくことが、選択肢を広げる最初の一歩です。

かかりつけ医・病院・在宅医療は併診や引き継ぎができる

「在宅医療を始めたら、今のかかりつけ医には診てもらえなくなるのでは」と心配される方がいます。実際には、かかりつけ医での診療を続けながら訪問診療を加える形や、病院から在宅医療へ引き継ぎを行う形が一般的です。医療は一つの窓口に絞る必要はなく、連携・併診という形が実務上も整備されています。

自宅・施設・入院のどれを選ぶ場合でも、まずは状態を整理する

「自宅は難しい」「でも施設も踏み切れない」という状況は珍しくありません。まず本人の身体状態・認知機能・介護力・医療ニーズを整理することが、どの選択肢でも出発点になります。施設入居や転院が最善の場合もあり、どの選択も否定されるものではありません。

---

高齢者に多い病気の代表例

パーキンソン病

脳内のドパミン（神経の働きを調整する物質）が減少し、手の震え・筋肉のこわばり・動き出しの遅さ・姿勢の不安定さが現れる神経変性疾患です。進行とともに嚥下（飲み込み）機能や自律神経にも影響が出ます。厚生労働省が定める指定難病のひとつであり、医療費助成の対象となる場合があります。

認知症

記憶・判断・日常生活の管理が徐々に困難になる状態の総称です。アルツハイマー型が最も多く、脳血管性・レビー小体型なども知られています。厚生労働省の認知症施策では、早期診診断と地域での支援体制整備が推進されています。

心不全

心臓のポンプ機能が低下し、息切れ・足のむくみ・倦怠感が繰り返し現れる状態です。急性増悪（状態が短期間で悪化すること）を繰り返しやすく、在宅での体重管理・水分制限・服薬継続が重要になります。

脳梗塞・脳卒中後の後遺症

脳の血管が詰まる（脳梗塞）または破れる（脳出血・くも膜下出血）ことで、片麻痺・言語障害・嚥下障害などが残ることがあります。リハビリの継続と再発予防の服薬管理が在宅生活のかぎになります。

糖尿病

インスリンの分泌や働きの異常により血糖コントロールが崩れる疾患です。高齢者では低血糖（血糖値が下がりすぎる状態）が転倒・意識障害の引き金になることがあり、自己管理が難しくなった際には在宅での支援が必要になります。

慢性閉塞性肺疾患（COPD）

主にたばこの煙が原因で気道が慢性的に狭くなり、息切れが続く状態です。急性増悪時は入院が必要になることもありますが、安定期は在宅酸素療法（HOT）との組み合わせで自宅療養を継続できる場合があります。

腎機能低下

加齢とともに腎臓のろ過機能が低下します。慢性腎臓病（CKD）が進行すると、水分・塩分・たんぱく質の管理が日常生活に大きく影響します。透析が必要になった場合の選択肢（通院透析・腹膜透析）についても、早めに主治医と話し合うことが勧められます。

脱水・栄養低下

高齢者は体内の水分量が少なく（体重に占る体液の割合が成人より低い傾向があります）、口渇感も低下しやすいため、気づかないうちに脱水が進む場合があります。食事量の低下は免疫力の低下・創傷治癒の遅れ・筋力低下（サルコペニア）に連鎖するため、早期の評価と対応が重要です。

---

こんな変化は急変サインの可能性がある

呼吸が苦しそう、息が速い

安静時でも呼吸回数が増えている、肩で息をしているなどの場合は、心不全・肺炎・COPDの急性増悪などを疑います。

意識がぼんやりする、反応がいつもと違う

いつもより声かけへの反応が遅い、うとうとしている時間が長いなどは、意識レベルの低下（傾眠・せん妄）の可能性があります。感染症・脱水・薬の副作用・脳血管の問題などが原因となり得ます。

食事や水分がとれない

2日以上ほとんど口から摂れていない場合は、脱水・栄養障害が急速に進む恐れがあります。

いつもより尿が少ない、むくみが強い

尿量の著明な減少は腎機能低下や脱水のサイン、急なむくみの悪化は心不全の増悪を示唆します。

片側の手足が動きにくい、ろれつが回らない

脳卒中の発症を疑う症状です。突然の症状は特に緊急性が高く、速やかに救急受診を検討してください。

発熱や強いだるさが続く

高齢者は発熱が出にくい場合もあり、微熱と倦怠感だけで肺炎・尿路感染症が進行していることもあります。

転倒後に痛みや動きづらさがある

大腿骨頸部骨折（太もものつけ根の骨折）は転倒後に多く、早期に整形外科的評価が必要です。

---

パーキンソン病で家族が気になりやすいこと

どんな症状が日常生活に影響しやすいか

振戦（手の震え）・筋固縮（筋肉のこわばり）・歩行の開始困難・姿勢保持反射障害による転倒リスクが日常生活に大きく影響します。進行例では幻覚・認知機能低下・うつ状態が加わることもあります。

服薬管理や飲み込みづらさで困りやすい場面

パーキンソン病の薬（レボドパ製剤など）は、決まった時刻に服用することが症状コントロールに直結します。嚥下機能が低下すると内服自体が困難になるため、剤形の工夫や経管栄養の検討が必要になる場合もあります。

手帳や制度を考えるときに確認したいポイント

パーキンソン病では、病状の進行度に応じて身体障害者手帳または精神障害者保健福祉手帳（認知症を伴う場合）の申請が選択肢に入ります。また、指定難病の医療費助成（特定医療費助成制度）についても主治医に確認することが勧められます。

パーキンソン病で障害者手帳を検討する際のデメリットや注意点

障害者手帳の取得は税控除・公共交通運賃の減額・各種サービスの優先利用など多くの利点がある一方で、以下の点を事前に整理しておくことが大切です。

診断や制度の判断は医師の診察が前提になる

手帳の申請には主治医による診断書（指定様式）が必要です。「取得すべきかどうか」の判断を含め、まず主治医に現状を相談することが出発点です。詳しくはパーキンソン病で障害者手帳を考える前に知りたい点もご参照ください。

---

パーキンソン病と障害者手帳｜考える前に整理したいこと

申請で確認されるのは「生活のしづらさ」の程度

身体障害者手帳の等級は、肢体不自由・音声言語障害などの機能障害の程度によって決まります。パーキンソン病の場合、ホーン・ヤール分類（病気の進行度を示す指標）と日常生活動作の評価が基準の一つになります。

手帳取得後に利用できる支援の例

• 税金（所得税・住民税）の障害者控除
• 公共交通機関（電車・バス）の運賃割引
• NHK受信料の減免
• 自治体ごとの独自サービス（住宅改修助成など）

※自治体によって内容が異なります。横浜市の場合は横浜市の介護・高齢者福祉の情報または市区町村の障害福祉窓口でご確認ください。

デメリットとして知っておきたい点

取得に伴う心理的な負担（「障害者」というラベルへの抵抗感）は、本人・家族ともに感じやすい点です。また、診断書の取得・申請手続きには一定の時間と手間がかかります。制度や支援内容は改定される場合があるため、現時点の情報を自治体窓口で確認することを推奨します。

申請の要否は主治医や自治体窓口で確認する

「今の状態で申請できるのか」「どの等級になるか」は、診断書を作成する主治医と障害福祉窓口の双方に確認することが確実です。

---

自宅で医療を受ける方法としての訪問診療

選択肢を比べる段階で「自宅で医療を続けることは実際に可能か」を具体的に知っておくと、判断の基準が明確になります。訪問診療・在宅医療とは何か、対象と費用の全体像をあわせてご参照ください。

訪問診療でできること

医師が定期的に自宅を訪問し、診察・処方・採血・点滴・褥瘡（床ずれ）処置・在宅酸素の管理などを行います。緊急時の往診にも対応している場合があります。

訪問診療だけでなく訪問看護・訪問リハビリを組み合わせることもある

体調管理・服薬確認・リハビリの継続は、訪問看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士（嚥下リハビリ担当）などが役割分担して支えます。ケアマネジャー（介護支援専門員）が在宅サービス全体を調整します。

すべての病状に対応できるわけではなく、入院が必要になる場合もある

在宅医療は多くの状態に対応できますが、手術・高度な検査・急性期の集中治療が必要な場合は入院が適切です。訪問診療を利用しながら状態が変化した際に入院へ移行することも想定内であり、「在宅を選んだら病院には戻れない」ということはありません。

現在のかかりつけ医を続けながら相談する方法もある

通院できる状態であれば、かかりつけ医への通院と訪問診療の役割を分担することもあります。相談先に迷ったときは在宅医療・相談の窓口はこちらをご覧ください。

---

退院後の療養先を比べるときの考え方

自宅療養・施設入居・再入院の違い

病院から「自宅か施設か」と案内されるときに確認したい点

病院側が提示する選択肢に「在宅医療を入れた自宅療養」が含まれていない場合があります。退院先を決める前に「訪問診療を利用した場合、自宅でどこまで対応できるか」を確認することが重要です。

在宅医療を入れると自宅療養の難易度が下がるケース

服薬管理・点滴・褥瘡処置・胃ろう管理など、「家族だけでは難しい」と思われる医療処置の多くは、訪問診療と訪問看護の組み合わせでカバーできる場合があります。

退院前カンファレンスで在宅医療が関わると引き継ぎがしやすい

病院の地域連携室・医療ソーシャルワーカーを介して退院前カンファレンス（退院に向けた多職種の会議）に在宅医が参加することで、医療情報の引き継ぎがスムーズになります。退院当日からの訪問診療開始にも対応できるクリニックがあります。

---

退院支援で早めに動いたほうがよい理由

退院日が急に決まることがある

急性期病院では、状態が落ち着いた段階で退院の方向性が示されます。「来週退院です」と告げられても慌てないためには、入院中から情報収集を始めることが現実的です。

療養先は数日で決める必要が出ることがある

退院後の行き先は、病院スタッフと家族が短期間で調整します。事前に選択肢と相談先を把握しておくことが、この時間的プレッシャーを和らげます。

地域包括ケア病棟は原則60日など、入院期間に上限がある

回復期・地域包括ケア病棟には入院期間の上限があります（地域包括ケア病棟は原則60日）。入院継続だけを前提にしていると、想定外の時期に退院の判断を求められる可能性があります。逆算して準備を進めることが重要です。

退院前から情報収集すると準備しやすい

在宅医療の相談は、退院後だけでなく「退院前」からでも可能です。訪問診療・在宅医療を知る相談の窓口から情報収集を始めることもできます。

---

当院の在宅診療の現場から

AIプラスクリニックたまプラーザでは、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーを通じて退院前カンファレンスに参加し、入院中の医師から直接申し送りを受けた上で在宅診療を開始しています。退院当日からの訪問開始にも対応しており、退院直後の不安定な時期の急変に対して24時間の連絡体制で夜間・休日も対応しています。

消化器内視鏡・腹部超音波（エコー）の経験を活かし、在宅での栄養状態の評価・嚥下機能の確認・胃ろう管理・在宅酸素療法にも対応しています。地域の訪問看護ステーション・居宅介護支援事業所（ケアマネジャー）と連携し、医療と介護が一体となった支援を提供しています。

対応エリアはたまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とし、隣接する都筑区・川崎市宮前区についてもご相談に応じています。

---

受診・相談の目安

すぐに救急受診を考える症状

• 突然の片側麻痺・ろれつの乱れ・激しい頭痛
• 呼吸困難が急激に悪化している
• 意識が急に低下した・呼びかけに反応しない
• 転倒後に体重をかけると強い痛みがある

早めに主治医へ相談したい症状

• 発熱が2日以上続く
• 食事や水分がほとんど摂れない
• 普段より足のむくみが急に悪化した
• 尿量が目に見えて減った

家族のみで在宅医療や退院後の相談をしたいとき

以下のような状況では、早めに相談先を確認することを推奨します。

• 週に1回以上の通院が本人・家族ともに難しくなってきた
• 退院後の療養先が決まっていない、または決め方がわからない
• 家族の介護負担が限界に近い
• 「自宅で看るべきか施設に移るべきか」で判断がつかない
• 在宅での医療処置（点滴・褥瘡処置など）が必要と言われた

本人が通院しづらいときに相談先をどう選ぶか

ご本人が来院できない場合でも、ご家族のみでの相談を受け付けているクリニックがあります。

選択肢を比べる段階では、「自宅で続ける」という選択肢の実現可能性を具体的に知っておくと判断がぶれません。まずはご予約・お問い合わせよりお気軽にご相談ください。

---

訪問診療を検討するときのチェックポイント

どんな病気・症状なら対象になりやすいか

通院が困難な状態（歩行困難・認知症による通院管理の難しさ・呼吸困難など）であれば、多くの疾患が対象になります。「まだ早いのでは」と感じる段階でも相談は可能です。状態が悪化してからでは選択肢が狭まるため、早い段階での情報収集が有益です。

服薬管理、採血、点滴、褥瘡対応などの対応範囲

定期的な採血・尿検査、点滴、褥瘡（床ずれ）の処置、在宅酸素の管理、胃ろう・経鼻栄養の管理、看取り対応などが訪問診療の対応範囲に含まれます（クリニックにより異なります）。

夜間・休日の連絡体制

急変時の対応として24時間365日の連絡体制（オンコール体制）が整備されているかを、相談時に確認してください。

費用や制度は時点で変わるため確認先を見ておく

訪問診療の費用は医療保険・介護保険が適用されますが、自己負担額は年齢・所得・保険の種類によって異なります。厚生労働省の在宅医療の推進や横浜市の介護保険情報、または各自治体・保険者の窓口でご確認ください。

---

よくある質問

Q. 訪問診療は「まだ早い」段階でも相談してよい？

状態が安定しているうちに相談することを推奨しています。急変後や退院が急に決まった後からでは、準備の時間が限られます。「念のため話を聞いておきたい」という段階からの相談を歓迎しています。

Q. かかりつけ医がいても併診できる？

はい、かかりつけ医への通院を継続しながら訪問診療を加える形は実務上よくあります。ただし、医療機関同士の役割分担について主治医にも確認しておくとスムーズです。

Q. 家族だけで相談してもよい？

ご本人が来院・外出できない場合でも、ご家族のみでの相談を受け付けています。その際は、お薬手帳や診療情報提供書があるとより具体的な情報提供が可能です。

Q. 自宅療養が難しくなったらどうする？

訪問診療を利用中に状態が変化し、入院・施設入居が必要になる場合もあります。その際は連携先の病院・施設へのスムーズな引き継ぎが行えるよう対応します。「在宅を選んだら後に戻れない」ということはありません。

Q. 障害者手帳の申請はすぐ必要？

申請のタイミングは本人の状態・生活上の困りごと・利用したいサービスの内容によって異なります。急いで決める必要はなく、まず主治医と相談して「今の状態で申請できるか」「どんなメリット・注意点があるか」を整理することから始めてください。

Q. 費用はどこで確認すればよい？

訪問診療の費用は厚生労働省の在宅医療の推進ページに概要があります。個別の自己負担額については、各クリニックや横浜市介護保険の窓口に直接ご確認ください。

---

まとめ｜高齢者に多い病気と急変サインを知り、選択肢を比べておく

状態が悪化する前に情報を集めることの意義

療養先の選択・在宅医療の導入・制度の活用は、いずれも準備に時間がかかります。今の段階で情報を集めておくことが、将来の選択肢の幅を保ちます。

自宅・施設・入院を並べて検討する

どの選択肢も優劣ではなく、本人の状態・家族の介護力・経済状況・本人の意向に合わせて選ぶものです。在宅医療を加えることで自宅療養の継続が現実的になるケースがある一方、施設入居や入院が最善の場合もあります。

迷ったら主治医や在宅医療の窓口に相談する

「どこに相談すればよいかわからない」という場合は、主治医・病院の地域連携室・市区町村の地域包括支援センター・訪問診療を行うクリニックのいずれかに連絡することが第一歩です。

---

このテーマの詳細記事

• パーキンソン病で障害者手帳を考える前に知りたい点

---

関連するテーマ

• 高齢者に多い病気と急変サイン｜気づく・見極めるためのまとめ
• 高齢者に多い病気と急変サイン｜困りごとに対処するためのまとめ
• 高齢者に多い病気と急変サイン｜費用と手続きを確認するためのまとめ
• 高齢者に多い病気と急変サイン｜相談・依頼するためのまとめ

---

参考文献・出典

• 厚生労働省 在宅医療の推進
• 厚生労働省 介護保険制度
• 厚生労働省 認知症施策
• 厚生労働省 人生会議（ACP）
• 日本在宅医療連合学会
• 日本老年医学会
• 国民生活基礎調査（厚生労働省）
• 横浜市 介護・高齢者福祉

---

本記事の監修医師

佐藤 靖郎（さとう やすお）

医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医

専門：消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全

略歴

1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。

公的役割

厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。

---

AIプラスクリニックたまプラーザのご案内

ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。

ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。対応エリアはたまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域です（隣接する都筑区・川崎市宮前区についてもご相談ください）。

ご予約・お問い合わせ

TEL：045-909-0117（横浜市青葉区）

ご相談の際は、以下をお持ちいただくとスムーズです。

• お薬手帳または薬剤情報提供書
• 医療保険証・各種受給者証
• 介護保険証・介護保険負担割合証
• （お持ちであれば）診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリー

---

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。