在宅で受けられる医療処置｜困りごとに対処するためのまとめ
「退院が決まったけれど、自宅でこの処置を続けられるのだろうか」「インスリン注射やストーマケア、バルーンカテーテルの管理を家族だけで担えるか不安だ」——そうした心配を抱えながら検索されている方に向けて、この記事では在宅で対応できる医療処置の全体像と、困りごとへの対処の入口をまとめています。
在宅医療は、家族がすべてを抱え込む仕組みではありません。医師・看護師が定期的に自宅へ訪問し、専門的な処置と指導を担うことで、家族の負担を大幅に軽減できます。「まだ早いのでは」と感じる段階でも、情報を集めておくことは有益です。状態が悪化してからでは選択肢が狭まりやすいため、早めに動くことをおすすめします。
在宅で受けられる医療処置とは？まず知っておきたい基本
訪問診療と訪問看護でできることの違い
在宅医療の中核を担うのは訪問診療と訪問看護です。両者はそれぞれ役割が異なり、多くの場合は連携して機能します。
厚生労働省は在宅医療の推進を重点施策の一つとして位置づけており、訪問診療・訪問看護の体制整備が全国的に進んでいます（厚生労働省 在宅医療の推進）。
自宅での医療処置は医師の診察・指示が前提
重要な前提として、在宅で行われる医療処置はすべて医師の診察と指示書に基づいて実施されます。家族が独自に判断して処置の方法を変えることは、安全上のリスクがあります。訪問看護が処置を行う場合も、医師が作成した「訪問看護指示書」に従って動きます。本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の処置の判断は必ず担当医にご相談ください。
できること・できないことの考え方
在宅でできる医療処置の範囲は広がっていますが、状態によっては入院での対応が適切な場合もあります。たとえば、急性期の状態悪化、高度な外科的処置、集中的な管理が必要な感染症などは、入院が必要となることがあります。在宅医療は「できる限り自宅で過ごす」ための支援であり、入院・施設入居を完全に代替するものではない点をご理解ください。
在宅で対応されることが多い医療処置一覧
インスリン注射・血糖管理の支援
糖尿病でインスリン治療が必要な方の場合、訪問看護師が投与方法の確認・指導・観察を行います。本人が注射できる場合はその継続を支援し、難しい場合は看護師が実施します。低血糖・高血糖のサインを家族が把握しておくことも重要です。詳しくはインスリン注射のやり方を在宅で確認したい家族向けの要点およびインスリン注射の看護手順を在宅で確認したい時の基本をご覧ください。
ストーマケア
大腸や膀胱の手術後に造設される人工肛門・人工膀胱（ストーマ）の管理は、在宅でも継続できます。パウチ（袋）の交換・皮膚トラブルの観察・日常生活上の注意点の指導などを訪問看護師が担います。ストーマケアを看護の視点で在宅で進めたい家族の基本に詳細をまとめています。
バルーンカテーテル管理
尿道から膀胱に留置する管（バルーンカテーテル、膀胱留置カテーテル）を使用している方のケアも、在宅対応が可能です。尿の排出・廃棄の手順、カテーテルの固定と清潔保持、感染予防が主な管理ポイントです。女性・男性でそれぞれ注意点が異なります。バルーンの尿破棄手順を在宅で確認したい家族向けの基礎もあわせてご確認ください。
褥瘡（床ずれ）の処置と予防
長期臥床（長時間寝たきりの状態）の方に生じやすい褥瘡（じょくそう）は、早期発見と予防が重要です。体位変換・適切なマットレスの使用・皮膚の観察と洗浄・外用薬の処置などを医師と看護師が連携して管理します。褥瘡予防の基本を在宅介護で押さえたい家族へのポイントで詳しく解説しています。
吸引・酸素療法の管理
痰の吸引（口や鼻・気管の分泌物を機械で除去する処置）や、在宅酸素療法（HOT：酸素濃縮器や酸素ボンベを使用する治療）は在宅でも行われます。吸引の手順と注意点については吸引手順を在宅で学びたい時に押さえたい基本と注意点、人工呼吸器を使用している場合は人工呼吸器の吸引手順を在宅で確認したい家族向け解説をご覧ください。
点滴や経管栄養が必要な場合の対応
口から十分に食事がとれない方には、胃ろう（胃に穴を開けて栄養を直接注入するチューブ）や経鼻経管栄養（鼻から胃にチューブを通す方法）、点滴（末梢静脈・中心静脈）などの対応が在宅でも可能です。胃瘻と経管栄養の手順を在宅で整えたい家族のためにや点滴漏れ対応を在宅で見極めたい時の受診と連絡の目安もあわせてご確認ください。
処置ごとの在宅対応で知っておきたいポイント
インスリン投与方法と家族が確認したい注意点
インスリン注射の種類（超速効型・速効型・持効型など）によって、投与のタイミングや保管方法が異なります。家族は「いつ・どこに・どれだけ」という基本を理解しておくと、本人が自己注射できない状況への備えになります。看護師から直接指導を受けることが最も安全です。詳細な看護手順についてはインスリン注射の看護手順を在宅で確認したい時の基本をご参照ください。
ストーマの日常生活で気をつけること
ストーマを持つ方の日常生活では、入浴・食事・外出・においや漏れへの対処が主な心配事です。パウチの交換タイミングや皮膚トラブルのサインを家族が把握しておくと、早期対応につながります。詳しくはストーマケアを看護の視点で在宅で進めたい家族の基本をご覧ください。
バルーンカテーテルの介護で気をつけること
バルーンカテーテルを使用している方の介護では、尿の色・量・においの変化（感染のサイン）、チューブの屈曲や引っ張りによるトラブル、膀胱より低い位置に蓄尿バッグを保つことが基本です。女性は尿道口の位置から清潔保持の方法に注意が必要であり、男性は固定の方法にコツがあります。バルーンカテーテルの女性の注意点を在宅で確認したい方へおよび膀胱留置用カテーテルの男性手順を在宅で知りたい時にで詳細を確認できます。
医療的ケア児の在宅支援でみられる処置
医療的ケア児（医療的ケアを日常的に必要とする子ども）の在宅支援では、吸引・経管栄養・人工呼吸器管理・インスリン投与など、成人と共通する処置が含まれる一方、小児特有の医療体制や福祉サービスの利用が重要になります。制度的な支援の枠組みも成人とは異なるため、専門の相談窓口への確認が必要です。詳しくは医療的ケア児の在宅支援はどう進める？家族が知りたい基本をご覧ください。
在宅医療を導入するときの流れ
かかりつけ医・病院からの引き継ぎ
現在かかりつけ医がいる場合でも、訪問診療を新たに導入する際にかかりつけ医との関係を切る必要はありません。併診（複数の医師にかかること）や引き継ぎが可能であり、これまでの治療経過を共有しながら在宅医療に移行できます。まずは現在の担当医に「訪問診療を検討したい」と伝えることが最初のステップです。
退院前カンファレンスで確認しておくこと
退院前カンファレンスとは、病院側（医師・看護師・医療ソーシャルワーカーなど）と在宅側（訪問診療医・訪問看護師・ケアマネジャーなど）が退院前に集まり、引き継ぎ事項を確認する話し合いです。このカンファレンスに在宅医が加わることで、退院後の処置方針や緊急時の連絡先が明確になり、移行がスムーズになります。
確認しておきたい主な項目を以下に示します。
地域包括ケア病棟に入院している場合、入院期間は原則60日を上限とする規定があります（診療報酬制度に基づく）。退院日から逆算して在宅の準備を進めることが重要です。
家族だけで相談する場合の進め方
ご本人が来院できない状況でも、家族だけで在宅医療の相談をすることは可能です。かかりつけ医・病院の退院支援室・地域包括支援センターへの相談がスムーズな入口となります。訪問診療・在宅医療を知る｜相談・依頼するためのまとめでは、相談の進め方を段階的に解説しています。
施設入居や転院と迷うときの考え方
「自宅で続けるか、施設へ入るか、転院するか」という選択は、ご本人の希望・家族の介護力・処置の複雑さ・経済的な状況によって、家庭ごとに正解が異なります。在宅医療を導入すれば自宅療養の難易度が大きく下がることも事実ですが、施設入居や転院が最善の選択肢となる場合もあります。どちらが正解かではなく、どちらがご本人と家族にとって安心できるかを軸に判断材料を集めることが大切です。
早めに相談したほうがよいサイン
退院日が急に決まり、自宅療養の準備が間に合わない
退院日が数日以内に決まったにもかかわらず、療養先が定まっていない場合は早急な相談が必要です。訪問診療は退院当日からの開始にも対応できる場合があります。
介護者の負担が大きくなってきた
処置の回数が増える、夜間の対応が続く、介護者自身が体調を崩すなどのサインがある場合、現在の体制の見直しを検討するタイミングです。
通院が難しくなってきた
月に複数回の通院が体力的・移動的に困難になってきた段階が、訪問診療を検討する一つの目安です。
処置や症状の変化に家族だけでは対応しづらい
ストーマのトラブル、血糖値の大きな変動、褥瘡の悪化、吸引の頻度増加など、処置に関する判断が難しくなってきた場合は、医療職の定期的な関与を検討してください。
受診・相談の目安
以下のいずれかに当てはまる場合は、在宅医療の相談を検討することをおすすめします。
- 週に1回以上の通院が体力・移動の面で難しくなってきた
- 退院後の療養先がまだ決まっていない、または退院日が急に迫ってきた
- インスリン注射・ストーマケア・バルーンカテーテル管理などを家族だけで続けることに不安がある
- 褥瘡・発熱・体重減少など、在宅での観察と対処が難しい変化が出てきた
- 介護者の心身の負担が限界に近づいていると感じる
在宅でのケアは、家族だけで抱え込むと限界が早く来ます。医師・看護師が定期的に自宅へ入ることで、処置の負担そのものを分散させることができます。
訪問診療・在宅医療とは｜対象・費用・依頼の流れを医師が解説する完全ガイドでは、在宅医療の導入から費用・流れまでを網羅的に解説しています。お困りの場合は、まず情報を確認するだけでも構いません。
すぐに医療機関へ相談したい症状
次のような症状・状況が起きた場合は、速やかにかかりつけ医や担当の訪問診療医へ連絡してください。
- 高熱・意識の変容・呼吸の著しい変化
- 点滴の漏れ・刺入部の腫れ・発赤（詳しくは点滴漏れ対応を在宅で見極めたい時の受診と連絡の目安）
- ストーマの出血・壊死・周囲皮膚の急激な悪化
- カテーテルから尿が出なくなった、または強い血尿が出た
- 低血糖症状（冷や汗・意識混濁・震え）
訪問診療や訪問看護の導入を検討したいタイミング
- 退院前カンファレンスで在宅療養の方針が決まった時
- 通院が週1回以上必要な処置管理が生じた時
- 本人が「できれば自宅にいたい」という意向を示している時
相談先の候補（かかりつけ医・病院の退院支援・地域の在宅医療窓口）
- かかりつけ医：まず最初に現状を相談する
- 病院の退院支援室・医療ソーシャルワーカー（MSW）：入院中・退院準備中の相談窓口
- 地域包括支援センター：65歳以上の高齢者とその家族の総合相談窓口（横浜市の場合は横浜市 介護・高齢者福祉）
- 訪問診療クリニック：直接問い合わせることも可能
ご予約・お問い合わせはこちらからどうぞ。
在宅医療の費用と制度を確認するときの注意点
費用は保険種別や処置内容で変わる
在宅医療の費用は、利用する保険の種類（医療保険・介護保険）、処置の内容、訪問頻度、負担割合（1〜3割）によって異なります。同じ処置でも、介護保険と医療保険のどちらが適用されるかによって自己負担額が変わる場合があります。
制度や自己負担は改定されるため最新情報を確認する
医療・介護保険の制度は定期的に改定されます。本記事に記載した内容は執筆時点の目安であり、最新の情報とは異なる場合があります。
確認先の例（自治体・公的窓口・医療機関）
- 加入している健康保険の保険者（協会けんぽ・健保組合・市区町村など）
- 介護保険については担当のケアマネジャーまたは市区町村の介護保険窓口
- 横浜市の場合：横浜市 介護・高齢者福祉
- 各医療機関の医療相談窓口
当院の在宅診療の現場から
AIプラスクリニックたまプラーザでは、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーからのご紹介を受けて退院前カンファレンスに参加し、病院から在宅への引き継ぎに立ち会うことが多くあります。退院当日から訪問診療を開始するケースも少なくなく、退院直後の不安定な時期の急変に備えて24時間の連絡体制を整えています。
消化器外科・消化器内視鏡の経験を活かし、胃ろう管理・嚥下評価・在宅栄養管理・在宅酸素療法にも対応しています。地域の訪問看護ステーションや居宅介護支援事業所と密に連携することで、インスリン管理・ストーマケア・バルーンカテーテル管理・褥瘡処置といった処置を看護師が定期的にフォローできる体制を組むことが可能です。
対応エリアはたまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域で、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じています。ご本人が来院できない場合のご家族のみのご相談も承っています。
よくある質問
Q. 訪問診療と訪問看護は同時に利用できますか？
はい、利用可能です。多くの場合、訪問診療（医師）と訪問看護（看護師）は連携して在宅医療を提供します。医師が作成した「訪問看護指示書」に基づいて訪問看護師が処置を行う仕組みです。両者が同時に動くことで、医学的な管理と日常的なケアの両方をカバーできます。
Q. 家族が処置をすべて行う必要はありますか？
いいえ、すべてを家族が担う必要はありません。医療的な処置は訪問看護師が行います。家族には、処置の際の補助や日常的な観察（体温・血圧・食事量など）のサポートをお願いすることがありますが、専門職と役割を分担する体制を整えることが前提です。
Q. かかりつけ医がいても訪問診療を併用できますか？
多くの場合、可能です。ただし、主治医の管理と訪問診療医の管理が重複する場合は調整が必要になることがあります。現在のかかりつけ医に「訪問診療を検討している」と相談し、引き継ぎや連携の方法を確認するのが最もスムーズな進め方です。
Q. 本人が来院できない場合、家族だけで相談できますか？
はい、ご家族のみでのご相談を承っています。ご本人の状態・これまでの治療経過・現在使用中の薬の情報（お薬手帳など）をお持ちいただけると、具体的な対応をご案内しやすくなります。
Q. 在宅医療を入れても入院や施設入居を選ぶことはありますか？
あります。在宅医療の導入後も、状態の変化や家族の状況によって、入院や施設入居を選ぶことは十分に考えられます。在宅医療は「自宅に縛る」仕組みではなく、自宅での生活を可能な限りサポートするものです。状況が変わった際には、在宅医・ケアマネジャーと相談しながら柔軟に方針を変えることができます。
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参考文献・出典
本記事の監修医師
佐藤 靖郎（さとう やすお）
医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医
専門：消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全
略歴
1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割
厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
AIプラスクリニックたまプラーザのご案内
ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。
ご予約・お問い合わせはこちらからどうぞ。
TEL：045-909-0117（横浜市青葉区）
ご相談の際は、以下をご用意いただけるとスムーズです。
- お薬手帳または薬剤情報提供書
- 医療保険証・各種受給者証
- 介護保険証・介護保険負担割合証
- 診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリー（お持ちの場合）
ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。
免責事項
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。