訪問診療・在宅医療を知る｜選択肢を比べるためのまとめ

訪問診療・在宅医療とは｜対象・費用・依頼の流れを医師が解説する完全ガイド › （本記事）

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「親が外来に通えなくなってきた」「退院後の療養先をどうするか迷っている」——そう感じ始めたとき、多くのご家族が最初に直面するのが「在宅医療という選択肢が自分たちに合うのかどうか、まだわからない」という状態です。

このページでは、訪問診療・在宅医療のメリット・デメリットを整理し、「自宅療養」「施設入居」「入院継続」をどう比べるかという視点で情報をまとめています。比較の軸を持つことで、担当医やケアマネジャーと話し合う際の判断材料が整います。

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在宅医療・訪問診療とは？まずは基本を整理

在宅医療と訪問診療の違い

在宅医療は、医師・看護師・薬剤師・リハビリ職など複数の職種が連携して自宅や施設で提供する医療の総称です。訪問診療はそのうち、医師が定期的に患者宅を訪れて診察を行うサービスを指します。突発的な症状への緊急訪問は「往診」と呼ばれ、訪問診療とは区別されます。

用語	内容	頻度の目安
訪問診療	医師が計画的・定期的に訪問して診察	月2回が標準的
往診	急変時など臨時で医師が訪問	必要に応じて
訪問看護	看護師が訪問してケア・観察・処置	週1〜複数回
訪問薬剤管理	薬剤師が訪問して服薬指導・管理	月2〜4回

どんな人が利用を検討するのか

外来通院が身体的・精神的に負担になってきた方、退院後に自宅で療養したい方、認知症や慢性疾患で継続的な医療管理が必要な方などが主な対象です。「病院には行けるが、一人での通院が難しくなってきた」という段階から相談しても問題ありません。

医師の診察が前提になることと、対応できる範囲

訪問診療の利用にあたっては、必ず医師による診察が前提になります。自己判断での処置や薬の変更は行わず、訪問診療医の指示のもとでケアを進めることが原則です。在宅での対応には一定の限界もあり、状態によっては入院が必要になる場合があります。詳細は下記の「デメリット」の項で解説します。

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在宅医療・訪問診療のメリット

詳しくは「在宅医療のメリットとデメリットを親の生活目線で考える」「訪問診療のメリットは？親の通院負担を減らす選択肢を整理」も参照してください。

通院負担を減らし、住み慣れた自宅で療養しやすい

外来通院では、移動・待ち時間・診察という一連の流れが体力的な負担になることがあります。訪問診療では医師が自宅を訪れるため、本人の体力消耗を抑えながら継続的な医療を受けられます。自宅という慣れた環境での療養は、精神的な安定にもつながりやすいとされています。

退院後の療養先として準備しやすい

入院中に訪問診療の手配を進めておくことで、退院直後からスムーズに在宅医療を開始できます。退院日当日からの訪問診療開始に対応しているクリニックもあり、病院と在宅の「空白期間」を短くできます。

かかりつけ医との併診・引き継ぎがしやすい

訪問診療を開始しても、今まで通っていた外来かかりつけ医との関係を断つ必要はありません。専門疾患の管理は従来の病院で続けながら、日常的な診察・管理を訪問診療医が担う「併診」の形が選択肢になります。病状の変化にともなって引き継ぎが必要な場合も、情報共有のための書類（診療情報提供書など）を通じて連携が可能です。

家族が来院できない場合でも相談しやすい

訪問診療のクリニックの多くは、本人が来院できなくてもご家族だけで相談できる窓口を設けています。「どんな状態なら在宅でみてもらえるのか」「今の状況で準備しておくことは何か」を、来院前に電話や問い合わせで確認できる体制を整えているところも多いため、まずは問い合わせてみることをお勧めします。

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在宅医療・訪問診療のデメリット

医療機関のような設備がそろっているわけではない

在宅での診察は、病院のような高度な医療機器を使える環境ではありません。MRI・CT・入院設備といった大型機器が必要な検査や処置は、原則として医療機関への受診が必要です。

緊急時は入院が必要になることがある

容体が急変した際、在宅での対応に限界がある場合は救急搬送・入院が必要になります。「訪問診療を始めると必ず自宅で最期まで過ごせる」わけではなく、病状によっては入院への移行が適切な判断になることもあります。

対応できる処置や検査に限りがある

在宅で実施できる検査・処置の種類はクリニックによって異なります。血液検査・尿検査・携帯型エコー（超音波）・心電図などは在宅でも実施可能なことがありますが、内視鏡検査・手術・高度な画像検査などは医療機関での受診が必要です。事前に「何ができて何ができないか」を確認することが重要です。

夜間・休日の対応体制は事前確認が必要

訪問診療クリニックの夜間・休日対応の体制はクリニックによって大きく異なります。24時間対応を明記しているところもあれば、夜間は別のオンコール体制をとっているところもあります。契約前に必ず確認してください。

薬剤師・看護師の関わり方と、注意しておきたい点

在宅医療では医師以外に訪問看護師・訪問薬剤師が関わります。それぞれの役割と注意点については、「在宅医療の薬剤師にデメリットはある？連携で確認したい点」「訪問診療の看護師にデメリットはある？支援体制を見極める」で詳しく解説しています。担当者が複数になると情報共有の漏れが生じるリスクもあるため、誰がどの役割を担うかを整理しておくことが大切です。

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訪問診療・在宅医療が向いているケース

通院が負担になってきたとき

「一人では外出できない」「移動のたびに疲れてしまう」という変化が見え始めたタイミングは、訪問診療を検討し始める一つの目安です。

退院後に自宅療養へ移るとき

入院中の病院から「退院後の療養先をどうするか」と問われた段階が、訪問診療の導入を具体的に考える最も多いタイミングです。

認知症や慢性疾患で継続的な見守りが必要なとき

認知症・心不全・慢性呼吸不全・糖尿病などで定期的な状態確認が必要な方には、医師が定期的に訪問する体制が役立ちます。（参考：厚生労働省 認知症施策）

家族が治療や療養の相談を早めに進めたいとき

「まだ早いかも」と感じていても、情報だけ先に集めておくことに問題はありません。むしろ状態が安定しているうちに体制を整えておくことが、いざというときの選択肢を広げます。選択肢を比べる段階では、「自宅で続ける」という選択肢の実現可能性を具体的に知っておくと、判断がぶれません。相談・依頼に向けて準備を進めたい方はこちらも参考にしてください。

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受診・相談の目安

以下のような変化が見られたら、早めに相談を検討してください。

• 週に1回以上の通院が体力的・物理的に難しくなってきた
• 退院後の療養先がまだ決まっていない
• 家族が付き添える回数・時間が限界に近づいている
• 認知症や慢性疾患の状態管理を自宅で続けることに不安がある
• 「自宅でどこまでみてもらえるか」を一度きちんと確認したい

選択肢を比べる段階では、「自宅で続ける」という選択肢の実現可能性を具体的に知っておくと判断がぶれません。まずはご予約・お問い合わせからお気軽にご相談ください。

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退院支援で在宅医療を考えるときの流れ

退院日が急に決まることがあるため、早めの準備が大切

入院中、「退院まであと数日」と急に告げられるケースは珍しくありません。療養先を短時間で決めなければならない状況になる前に、在宅医療の選択肢を調べておくことが、実質的な準備につながります。

病院から「自宅か施設か」と示されたときの考え方

病院側から提示される選択肢は「自宅」か「施設（老人保健施設・療養病床など）」の二択として示されることがありますが、在宅医療・訪問診療を組み合わせることで、自宅での療養が可能になるケースは少なくありません。「自宅では無理」と感じていても、在宅医が関わることで医療管理の水準を保ちながら自宅療養を続けられることがあります。施設入居や転院が最善の場合もありますので、いずれかを否定せず状況に合わせて検討してください。

退院前カンファレンスに在宅医が加わるメリット

退院前カンファレンス（退院前に病院・家族・ケアマネジャー・在宅医などが集まって今後の方針を話し合う会議）に訪問診療医が参加することで、入院中の医療情報が直接引き継がれ、退院直後からの在宅医療がスムーズに始まります。

地域包括ケア病棟の入院期間と、逆算して準備する視点

地域包括ケア病棟（急性期治療後に在宅・施設復帰を目指す病棟）の入院期間は原則60日が上限とされています（2024年度時点）。入院中に「あと何日で退院」という逆算の視点で在宅医療の手配を進めることが、空白期間なく在宅療養を始めるためのポイントです。

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自宅療養・施設入居・入院をどう比べるか

それぞれの役割と向いている状況

家族の介護力が限界施設の種類により医療提供の水準が異なる入院継続・転院急性期治療・高度医療が継続して必要長期入院の費用・精神的負担も考慮が必要

選択肢	向いている状況の例	留意点
自宅療養＋訪問診療	医療管理が必要だが住み慣れた自宅での生活を希望	家族の介護力・住環境の整備が必要な場合がある
施設入居（特養・老健など）	常時の介護・見守りが必要。

家族の介護力、医療依存度、生活環境で比べるポイント

比較の軸は主に①医療依存度（どの程度の医療処置が必要か）、②家族の介護力（同居・近居の家族の状況）、③住環境（バリアフリーの有無など）の三点です。

どれか一つに固定せず、併用・切り替えも考えられる

在宅医療と施設入居は二択ではなく、「施設に入居しながら訪問診療を利用する」「在宅療養中に短期入院（ショートステイ）を挟む」など、組み合わせや段階的な移行も可能です。状況が変わったときに切り替えられることを念頭に置いておくと、判断の幅が広がります。

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訪問診療を検討するときのチェックポイント

クリニック選びの参考情報として、「訪問診療医師の働き方は口コミでわかる？比較の見方」も参考にしてください。

対応エリアと訪問頻度

クリニックによって対応エリアが決まっています。訪問頻度は月2回が標準的ですが、病状によって調整されます。

夜間休日の連絡体制

急変時に連絡できる体制があるか、夜間・休日の対応方針（オンコール・当直など）を事前に確認してください。

対応できる症状・処置・検査

血液検査・携帯型エコー・点滴・胃ろう管理・在宅酸素療法など、クリニックが在宅で対応できる内容を具体的に確認します。

看護師・薬剤師・ケアマネジャーとの連携

医師だけでなく、訪問看護ステーション・訪問薬剤師・居宅介護支援事業所（ケアマネジャー）との連携体制があるかを確認します。

かかりつけ医との連携や引き継ぎの可否

現在の主治医・専門医との情報共有の方法（診療情報提供書のやり取りなど）について、入院前から確認しておくとスムーズです。

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費用の目安と確認先

保険診療の考え方と自己負担の目安

訪問診療は原則として健康保険の適用になります。自己負担割合は年齢・所得区分によって1〜3割。訪問診療料（在宅患者訪問診療料）として月2回の訪問を標準とした場合、1〜3割負担で月数千円〜1万円台程度が目安とされていますが、加算・薬剤費・処置内容により変動します（2024年度診療報酬改定時点の参考値）。

公費や制度で変わる場合があること

生活保護受給者・難病患者・後期高齢者医療制度の対象者などは、別途公費負担制度が適用される場合があります。介護保険との関係（ケアマネジャーとの調整など）も費用に影響します。

最新情報は医療機関・自治体・公的窓口で確認する

費用・制度は診療報酬改定や自治体の施策によって変わります。最新の情報は担当のクリニック・自治体の介護保険担当課・地域包括支援センターにお問い合わせください。（参考：厚生労働省 介護保険制度）

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川崎市・横浜市で訪問診療を探すときの見方

まず確認したい地域の在宅医療連携窓口

横浜市では各区の地域包括支援センター、川崎市では地域みまもり支援センターが在宅医療に関する相談窓口になります。（参考：横浜市 介護・高齢者福祉）

クリニック選びで比較したい項目

対応エリア・夜間連絡体制・在宅で対応できる処置の範囲・他職種との連携体制・かかりつけ医との引き継ぎの可否——これらを複数のクリニックで比較することをお勧めします。

「おすすめ」の前に、家族の状況に合うかを確認する

インターネットで「川崎市 訪問診療」「横浜市 訪問診療」を検索する際、「おすすめ」と書かれていても、それが自分の親の状況・エリア・医療ニーズに合うとは限りません。実際に問い合わせて確認することが最も確実な方法です。

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よくある質問

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まとめ｜迷ったら早めに選択肢を比べておくことが大切

訪問診療・在宅医療には、通院負担を減らし自宅療養を支えるという明確なメリットがある一方、設備・処置・緊急対応の限界というデメリットも存在します。「自宅療養」「施設入居」「入院継続」はどれかが絶対的に正解ではなく、本人の医療ニーズ・家族の介護力・住環境などを総合的に判断した上で選ぶものです。

監修医からの一言として強調したいのは、「まだ早いのでは」という段階でも情報収集を始めてよいということです。状態が安定しているうちに選択肢を整理しておくことが、いざというときに自分たちにとって最善の判断を下せる準備につながります。

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当院の在宅診療の現場から

AIプラスクリニックたまプラーザでは、病院の地域連携室・医療ソーシャルワーカーからの紹介を通じて退院前カンファレンスに参加し、入院中から在宅への引き継ぎを行っています。退院当日からの訪問診療開始にも対応しており、退院直後の体調が不安定な時期の急変にも夜間・休日を含めて対応できる体制を整えています。

監修医の消化器外科・消化器内視鏡の経験を活かし、在宅での栄養管理・嚥下評価・胃ろう管理・在宅酸素療法にも対応しています。地域の訪問看護ステーション・居宅介護支援事業所（ケアマネジャー）との連携を密にしながら、多職種で在宅療養を支える体制をとっています。

対応エリアは、たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域に加え、隣接する都筑区・川崎市宮前区についてもご相談に応じます。

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参考文献・出典

• 厚生労働省 在宅医療の推進
• 厚生労働省 介護保険制度
• 厚生労働省 人生会議（ACP：アドバンス・ケア・プランニング）
• 厚生労働省 認知症施策
• 横浜市 介護・高齢者福祉
• 日本在宅医療連合学会
• 日本老年医学会

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本記事の監修医師

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