看取りケア施設を探す私へ、選ぶ前に見たいポイント
在宅での看取り・終末期ケア完全ガイド|家族が知っておきたい流れと備え › 在宅での看取り・終末期を考える|困りごとに対処するためのまとめ › (本記事)
看取りケア施設を探すときは、「どこが一番よいか」よりも、今の状態に合う支えが受けられるかを先に見ることが大切です。施設の種類や対応範囲によって、できること・できないことが異なります。まずは、症状の変化にどこまで対応できるか、家族の面会や相談のしやすさはどうかを整理してみましょう。必要に応じて、在宅医療という選択肢も含めて比べると、判断しやすくなります。
看取りの準備を進める入口として、在宅での看取り・終末期を考える際の全体像はこちらもあわせてご覧ください。
家族が看取りケア施設を探すときに困りやすい場面
「急に食べられなくなった」「夜間に息苦しさが出た」「本人が施設を嫌がる」など、迷いは多いものです。病院からは「自宅か施設か」と二択で示されがちですが、実際には在宅医療を入れることで自宅療養の難しさが下がることもあります。
施設を比較するときは、次の点を見ておくと整理しやすいです。
| 確認したい点 | 見るポイント |
|---|---|
| 症状対応 | 疼痛、呼吸苦、せん妄(意識の混乱)への対応可否 |
| 医療連携 | 訪問診療・訪問看護との連携があるか |
| 緊急時 | 夜間・休日の連絡方法、救急搬送の考え方 |
| 生活支援 | 食事介助、排泄介助、家族の面会しやすさ |
| 看取り体制 | 看取りケアプランの説明があるか、方針共有の機会があるか |
施設入居が合う場合もあれば、自宅での支援を厚くした方が合う場合もあります。
終末期ケアの考え方は、厚生労働省の人生会議(ACP)の考え方も参考になります。
在宅で今日からできる対応
施設探しと並行して、まずは情報をそろえましょう。
- いま困っている症状を1〜2個に絞ってメモする
- 飲み込みや食事量、排泄、睡眠の変化を記録する
- かかりつけ医、ケアマネジャー、訪問看護の連絡先をまとめる
- 本人の希望と家族の限界を分けて書き出す
看取りケア施設の見学前でも、こうした整理があると相談が進みやすくなります。
なお、退院が迫っている場合は時間が限られます。退院支援の段階で在宅医が入ると引き継ぎが円滑になるため、訪問診療の依頼の流れをまとめた案内も早めの確認に役立ちます。
やってはいけないこと・注意点
- 症状が強いのに様子見だけにすること:息苦しさ、強い痛み、食べられない状態は早めの相談が必要です。
- 施設に入れば医療対応がすべて同じと思い込むこと:施設ごとにできる医療行為は異なります。
- 退院日が決まってから慌てて探すこと:特に地域包括ケア病棟では入院期間に上限があり、原則60日を目安に逆算が必要です。これは厚生労働省の在宅医療・介護連携の考え方とも関係します。
- 家族だけで抱え込むこと:介護保険制度は、介護保険サービスと医療の併用で負担を分ける前提があります。
専門職に任せた方がよい範囲
次のような場面は、看護師や医師、ケアマネジャーに任せた方が安全です。
- 痛み止めの調整が必要
- 便秘、吐き気、呼吸苦が続く
- 点滴、胃ろう、在宅酸素などの管理が必要
- せん妄や転倒の心配が強い
とくに終末期では、家族が「何をすればよいか分からない」と感じやすいため、終末期に家族ができることの整理を参考にすると、役割分担を考えやすくなります。
訪問診療・訪問看護で楽になる部分
訪問診療は、通院が難しい方に医師が自宅や施設へ伺う仕組みです。訪問看護は、看護師が症状観察や処置、療養相談を支えます。
「まだ早いのでは」と迷う時期こそ、情報収集は有益です。状態が悪化してからでは選択肢が狭まるため、先に相談しておくと退院支援や施設選びが落ち着いて進めやすくなります。かかりつけ医を続けながら併診する形も可能です。
| 比較項目 | 施設での看取り | 在宅医療を併用した看取り |
|---|---|---|
| 生活の場 | 施設が中心 | 自宅や施設で調整可能 |
| 医療の入り方 | 施設の体制に依存 | 訪問診療・訪問看護を組み合わせやすい |
| 家族の関わり | 面会時間に左右されやすい | 生活の中で関われる |
| 相談のしやすさ | 施設ごとに差がある | 主治医・看護師に定期相談しやすい |
在宅医療の制度や対象は、厚生労働省の在宅医療の推進や介護保険制度でも確認できます。
当院の在宅診療の現場から
病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーからご紹介を受け、退院前カンファレンスに参加して在宅へ引き継ぐことがよくあります。退院当日から訪問診療を始めるケースにも対応しており、退院直後の不安定な時期は24時間の連絡体制で夜間・休日の急変にも備えます。消化器内視鏡やエコーの経験を生かし、栄養管理、嚥下評価、胃ろう管理、在宅酸素にも対応しています。たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じています。
家族の負担を減らす工夫
施設選びでも在宅でも、家族の負担を減らす工夫は共通です。
- 連絡先を1枚にまとめる
- 受診時の持ち物を固定する
- 面会や付き添いの担当を分ける
- 相談記録を共有する
本人が来院できない場合でも、家族のみの相談は可能です。特に退院後の療養先に迷っている方は、在宅医療の相談・依頼の案内を参考にすると、次の動きが見えやすくなります。
受診・相談の目安
次のようなときは、早めに相談してください。
- 週に1回以上の通院が難しくなってきた
- 退院日が近いのに療養先が決まっていない
- 痛み、息苦しさ、食事低下が続いている
- 家族の付き添いが続かず限界を感じる
- 本人が施設入居か在宅かで迷っている
在宅でのケアは、家族だけで抱えると限界が早く来ます。医師・看護師が定期的に自宅へ入ることで、対処の負担そのものを減らせます。
ご相談はご予約・お問い合わせから承っています。
よくある質問
Q. 看取りケア施設は、どこを見て決めればよいですか?
症状への対応、夜間休日の連絡体制、看取りの方針、家族の面会しやすさを確認すると整理しやすいです。見学時は「急変時に誰へ連絡するか」を必ず聞いてください。
Q. 施設に入らず在宅で看取りを考えるのは遅いですか?
遅すぎることはありませんが、状態が悪化すると選べる支援が少なくなります。早めに訪問診療や訪問看護を知っておくと、退院支援も進めやすくなります。
Q. かかりつけ医がいる場合でも訪問診療は使えますか?
はい。かかりつけ医を続けながら、在宅医療の医師と併診・引き継ぎを行うことがあります。すぐに主治医を変える必要はありません。
Q. 施設の費用や制度はどう調べればよいですか?
費用は施設の種類、介護保険の利用状況、医療の必要度で変わります。制度は改定されることがあるため、自治体や保険者の窓口で確認するのが確実です。
Q. 家族だけで判断するのがつらいです
その場合は、家族のみで相談してかまいません。本人の希望、医学的な見通し、家族の生活を分けて整理すると、決めやすくなります。
関連記事
- 在宅での看取り・終末期を考える|困りごとに対処するためのまとめ
- 在宅での看取り・終末期ケア完全ガイド|家族が知っておきたい流れと備え
- 看取りケアプランを考える私へ、家族で共有したい内容
- 終末期に家族ができることを知りたい私へ、支え方の基本
参考文献・出典
本記事の監修医師
佐藤 靖郎(さとう やすお)/医師(医学博士)/AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医/専門: 消化器外科・消化器内視鏡/一般内科/在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全。
略歴: 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院(横浜市)外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割: 厚生労働省『地域連携クリティカルパスモデルの開発』班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
AIプラスクリニックたまプラーザのご案内
ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。
ご予約・お問い合わせ TEL 045-909-0117(横浜市青葉区)
ご相談の際は、お薬手帳または薬剤情報提供書/医療保険証・各種受給者証/介護保険証・介護保険負担割合証/(お持ちであれば)診療情報提供書(紹介状)や退院時サマリーをご用意いただくとスムーズです。ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。
AIプラスクリニックたまプラーザのご案内
ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。
TEL 045-909-0117(横浜市青葉区)
ご相談の際にご用意いただきたいもの
- お薬手帳または薬剤情報提供書
- 医療保険証・各種受給者証
- 介護保険証・介護保険負担割合証
- (お持ちであれば)診療情報提供書(紹介状)や退院時サマリー
免責事項
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。