介護タクシーが必要か迷う私へ、通院困難の見極め方
「介護タクシーを頼んだほうがいいのか、まだ早いのか」と迷う気持ちは、多くのご家族が抱えます。通院の負担が少しずつ増えているとき、その変化に気づいてはいても、具体的にどう対処すればよいかわからないままになりがちです。この記事では、介護タクシーを検討し始める目安と、移動手段の選び方について整理します。介護タクシーが適しているのか、あるいは別の選択肢（訪問診療など）を組み合わせることで通院そのものの頻度を減らせるのかを含めて、広い視野から考えるヒントをお伝えします。
受診・相談の目安
次のような状況があれば、在宅医療という選択肢を一度ご検討ください。
- 通院のたびにご家族の付き添いが必要で、負担が大きくなっている
- 通院そのものが体力的に難しくなってきた
- 退院後の療養先が決まっていない、在宅で医療的ケアが続けられるか不安
- 認知症などにより、外来での受診が難しくなっている
- ご家族の介護が限界に近いと感じている
この段階では「まだ相談するほどでは」と感じる方が多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。
ご予約・お問い合わせ（TEL 045-909-0117／たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域）
通院の変化を最初に知るために
→ この記事は通院が難しくなったとき｜気づく・見極めるためのまとめの関連記事です。通院困難全体の概要はそちらもご参照ください。
「まだ大丈夫」が続く間に起きていること
通院の負担が増えるのは、ある日突然ではなく、じわじわと積み重なることがほとんどです。「今日は体調が悪かっただけ」「少し待ち時間が長かっただけ」と思っているうちに、気づけばご本人も家族も疲弊している——そうした状況は珍しくありません。
通院が難しくなるきっかけとして、家族からよく聞かれるのは次のような変化です。
- 足腰の痛みや膝の不調で、バスや電車への乗り降りが辛くなってきた
- 車に乗ると目が回る・気分が悪いと言うようになった
- 認知機能の低下で、一人では病院の待合室にいられなくなった
- 付き添いのたびに仕事を半日以上休まなければならない
- 退院後、体力が戻り切らず自力での外出が困難になった
こうした変化が「週1回以上の通院に影響している」「家族が付き添わないと無理な状態が続いている」であれば、移動手段の見直しを本格的に考える時期に差し掛かっていると言えます。
介護タクシーとはどういうものか
介護タクシーとは、車椅子や寝たきりの方でも乗車できるよう、リフトやスロープを備えた福祉車両を使った移送サービスの総称です。乗降の介助も含めて対応してくれる事業者が多く、通常のタクシーでは移動が難しい方に利用されています。
大きく分けると、介護保険が適用されるものと介護保険外（自費）のものがあります。
| 種類 | 介護保険の適用 | 利用できる場面 | 費用の目安（2025年時点） |
|---|---|---|---|
| 訪問介護の通院等乗降介助 | 適用あり（要介護1以上が対象） | 病院・介護施設など | 1回数百円〜（保険割合による）＋運賃 |
| 介護保険外の福祉タクシー | 適用なし（全額自費） | 用途を問わない | 初乗り〜数千円（事業者・距離による） |
※費用は事業者・地域・利用状況によって異なります。改定される場合もあるため、詳細はお住まいの市区町村窓口またはケアマネジャーにご確認ください。
介護保険の通院等乗降介助を利用するには、要介護認定（要介護1以上）を受けていることと、訪問介護事業所との契約が必要です。要支援の方は原則として対象外となる場合があるため、まずはケアマネジャーや地域包括支援センターへ確認することをお勧めします（出典：厚生労働省 介護保険制度）。
介護タクシーと似た制度を混同しないために
介護タクシーと混同されやすいサービスに、以下のものがあります。
| サービス名 | 主な違い |
|---|---|
| 福祉有償運送 | NPOや社会福祉法人が運営。自治体の認定が必要。地域限定の場合が多い |
| 患者等搬送（民間救急） | 医療的処置が必要な搬送に対応。病院間の転院などに使われる |
| 障害者の移動支援 | 障害福祉サービスの枠組み。高齢者向けとは制度が異なる |
「介護タクシー」という言葉は法令上の正式名称ではなく、実態はさまざまです。事業者に問い合わせる際は、「介護保険は使えるか」「介助員が乗車するか」「どんな車両か」を具体的に確認するとトラブルを防げます。
家族が見落としやすい視点——移動そのものを減らすという発想
介護タクシーを調べている段階で一度立ち止まって考えてほしいのが、「通院の回数や頻度を減らすことはできないか」という視点です。
移動の負担が大きくなっているとき、介護タクシーで「どうやって連れていくか」を考えることは自然なのですが、それと並行して「そもそも行かなくて済む方法はないか」を検討することが、ご本人と家族の双方の負担を長期的に減らすことにつながります。
訪問診療は、医師が自宅に定期的に訪問して診療を行う仕組みです（訪問診療・在宅医療とは｜対象・費用・依頼の流れを医師が解説する完全ガイド）。「自宅でどこまで医療を受けられるか知りたい」「外来に連れていくのが週ごとに辛くなっている」という段階で情報を集めておくことが、選択肢を広げることになります。
また、訪問診療を導入したとしても、現在のかかりつけ医との関係を断つ必要は必ずしもありません。診療科ごとに外来を継続しながら、全身管理の部分を訪問診療に委ねる「併診」という形もあります。「まだ早いかもしれない」と感じる時期でも、情報だけ聞いてみることはできます。
移動の困難さと身体状態の変化を重ねて見る
通院困難の背景には、身体機能の低下が関係していることが多くあります。日常的な動作がどの程度できるかを評価する指標として、「障害老人の日常生活自立度（いわゆる寝たきり度）」があります。これは、高齢者の自立の度合いをJ〜Cの段階で示したもので、介護認定調査の際にも使われる指標です（出典：厚生労働省 介護保険制度）。
身体状態の変化と通院の難しさは連動していることが多いため、「今どの段階にあるか」を客観的に知っておくことが、今後の療養の選択に役立ちます。詳しくは寝たきり度の評価を、私が早めに知っておきたい理由もご参考ください。
当院の在宅診療の現場から
AIプラスクリニックたまプラーザでは、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーからの紹介を受け、退院前カンファレンスに参加した上で在宅への引き継ぎを行っています。「退院日が急に決まった」「数日以内に療養先を考えなければならない」というご家族からのご相談を受けることも多く、退院当日からの訪問診療開始にも対応しています。
外来への通院が難しくなったご本人に対しては、24時間の連絡体制を敷いており、退院直後の不安定な時期の変化にも夜間・休日問わず対応しています。消化器内視鏡・超音波（エコー）の経験を活かし、在宅での栄養管理、嚥下（食べ物を飲み込む機能）の評価、胃ろう管理、在宅酸素療法にも対応可能です。
地域の訪問看護ステーションや居宅介護支援事業所とも連携しており、介護タクシーの手配やケアプランの見直しが必要な際にも、関係機関と協力しながら対応しています。対応エリアはたまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じています。
在宅医療という選択肢を知っておく意味
介護タクシーを調べている段階で、「まだ在宅医療を考える段階ではない」と感じる方は多いのですが、状態が進んでからではかえって選択肢が限られてしまうことがあります。
退院後に「自宅か施設か」の二択で迷っているご家族も多いのですが、訪問診療を組み合わせることで自宅療養の選択肢が現実的になるケースがあります。施設入居や転院が不適切というわけではなく、「自宅に戻る選択を取りたい場合に、医療面のサポートが得られる」という情報を知っているかどうかが、判断の質を変えます。
通院が難しくなったときの選択肢について、幅広い観点からまとめたページもご参照いただけます：通院が難しくなったとき｜相談・依頼するためのまとめ。
相談を考え始める目安
以下に当てはまるようであれば、介護タクシーの利用、または在宅医療の導入について相談を始めることをお勧めします。
- 週1回以上の通院が、ご本人の体力的・精神的な限界に近づいている
- 家族の付き添いが毎回必要で、仕事や生活への影響が続いている
- 退院後に体力が戻らず、外来受診を再開できていない
- 認知機能の変化で、待合室や移動中の安全が保てなくなってきた
- 移動のたびに転倒リスクが高まり、外出が怖くなっている
「この段階ではまだ早い」と感じることが多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。ご本人が来院できない場合のご家族のみの相談も承っています。
よくある質問
Q. 介護タクシーは介護保険がなくても使えますか？
介護保険の認定を受けていなくても、介護保険外（自費）の福祉タクシーや民間の介護タクシーを利用することは可能です。ただし費用は全額自己負担となります。介護認定を受けている場合は、訪問介護の「通院等乗降介助」として介護保険が適用される場合があります。詳細はケアマネジャーまたは地域包括支援センターにご相談ください。
Q. 介護タクシーと訪問診療は、どちらを先に考えればよいですか？
一概にどちらが先とは言えませんが、通院の回数が多い場合や、外来でなければ受けられない専門的な検査・処置がある場合は、まず移動手段を確保することが現実的です。一方、通院そのものの頻度を減らせる可能性がある場合は、訪問診療の導入を主治医やケアマネジャーに相談することで、全体の負担を下げられることがあります。
Q. 親が要支援の認定なのですが、介護タクシーは使えますか？
介護保険の通院等乗降介助は、原則として要介護1以上を対象としています。要支援の場合は介護保険の適用外となる可能性が高いため、自費の福祉タクシーを検討するか、市区町村の介護予防・日常生活支援総合事業の中に利用できるサービスがないか、地域包括支援センターに確認することをお勧めします。
Q. 訪問診療に切り替えると、今のかかりつけ医とは関係が終わりますか？
必ずしもそうではありません。専門科の外来通院を継続しながら、全身の健康管理や往診対応を訪問診療で補う「併診」という形をとることができます。担当医・訪問診療医・ケアマネジャーが連携し合うことで、それぞれの役割を分担することが可能です。訪問診療・在宅医療を知る｜相談・依頼するためのまとめもご参考ください。
Q. 退院後すぐに在宅医療を始めることはできますか？
可能です。病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーを通じて、退院前に在宅医との連携（退院前カンファレンス）を行い、退院当日から訪問診療を開始するケースがあります。退院日が急に決まることもありますので、入院中から早めに在宅医療について情報収集しておくことが選択肢を広げることにつながります。
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参考文献・出典
本記事の監修医師
佐藤 靖郎（さとう やすお）
医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医
専門：消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全
略歴： 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割： 厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
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対応エリア：たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域（隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談ください）
ご相談の際は、以下をご用意いただくとスムーズです。
- お薬手帳または薬剤情報提供書
- 医療保険証・各種受給者証
- 介護保険証・介護保険負担割合証
- （お持ちであれば）診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリー
ご本人が来院できない場合のご家族のみのご相談も承っています。
免責事項
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。