「最近、親が外出をいやがるようになった」「付き添いにも限界が出てきた」——そう感じながらも、何をどう動かせばよいのか分からずにいる方は少なくありません。この記事では、寝たきりや筋力低下、通院困難にともなって起こりやすい困りごとを整理し、家族が取りうる具体的な対処法と、専門家へつなぐタイミングをまとめています。施設入居・入院・在宅医療のいずれかを選ぶよう急かすものではなく、「今の状況に合った選択肢を整理するための手がかり」として活用していただければ幸いです。

寝たきり・筋力低下・通院困難が増えてきたときに、まず整理したいこと

「まだ通えるかも」と迷う段階で確認したいサイン

通院が難しくなるプロセスは、ある日突然ではなく、じわじわと進むことがほとんどです。次のような変化が重なりはじめたら、早めの情報収集をおすすめします。

• 自力での乗降が難しく、介助に時間がかかる
• 待合室や移動時に強い疲労を訴える
• 受診の前日から「行きたくない」という言葉が増えた
• 数か月に一度の受診でさえ、翌日は寝込むようになった

どれか一つでも当てはまる場合、「もう少し様子を見る」よりも、通院の仕組み自体を見直す段階に来ている可能性があります。

受診や相談を先延ばしにしないほうがよい場面

慢性疾患の薬が切れかかっている、体重減少が続いている、転倒してから動きが鈍くなったなど、医療的な評価が必要な変化がある場合は、先延ばしが状態の悪化につながることがあります。「少しおかしい」と感じたタイミングが、最も動きやすい時期です。

自宅療養・施設入居・入院を比較するときの考え方

療養の場を選ぶ際に、どれが「正解」ということはありません。それぞれの選択肢の特徴を下表に示します。

いずれも「一度決めたら変えられない」ものではなく、状態の変化に応じて組み合わせることができます。

寝たきりになると起こりやすい困りごと

筋力低下、関節のこわばり、転倒リスク

寝たきりまたは活動量が著しく落ちると、筋力は数日単位で低下します（廃用症候群）。これは骨格筋だけでなく、心肺機能や嚥下機能にも影響します。関節の動きが固まると（拘縮）、介助そのものが難しくなるため、早期からの対応が重要です。詳しくは自宅でできるリハビリの基本と注意点もあわせてご覧ください。

食事・水分摂取の低下と脱水、低栄養

活動量が減ると食欲も低下しやすくなります。1日の水分摂取量が著しく少ない場合（目安として1,000mL未満が続く場合）は脱水に注意が必要です（個人差があるため、医師の判断が前提です）。低栄養が進むと、皮膚トラブルや免疫力の低下、傷の治癒遅延につながります。

口腔ケア不足、誤嚥、肺炎の心配

寝たきりや認知機能の低下があると口腔ケアが不十分になりやすく、口腔内の細菌が増加します。食事中や就寝時にわずかな唾液・食物が気道に入る（誤嚥）ことで、誤嚥性肺炎を引き起こすリスクがあります。誤嚥性肺炎は高齢者の肺炎の多くを占めており、在宅療養中の注意すべき合併症の一つです。

皮膚トラブル、褥瘡（床ずれ）のリスク

同じ体勢を長時間続けると、骨が突出した部位（仙骨・踵など）に圧迫が集中し、褥瘡（じょくそう）ができやすくなります。早期には皮膚の発赤（赤み）だけですが、悪化すると皮膚・皮下組織が壊死することがあります。定期的な体位変換と皮膚の観察が基本の予防策です。

認知症や不安で受診を拒否することがある

認知機能が低下していると、病院への外出自体が強い不安やパニックにつながることがあります。「行かない」という言葉の裏に、怖さや過去の経験があることも少なくありません。対応の詳細は認知症で受診を拒む親への対応と相談先をご参照ください。

家族ができる対処法：寝たきり・筋力低下への基本対応

体を動かす前に安全を確認するポイント

介助・体操・マッサージを行う前に、次の点を確認してください。

• 骨折の診断がついていないか、または骨粗しょう症が疑われるか
• 心臓・肺の疾患があり、運動制限が指示されていないか
• 皮膚に傷・発赤・腫れがないか

不明な点があれば、まず主治医か訪問看護師に確認することが原則です。

日常生活の中でできる軽い運動・関節の動かし方

臥床（横になった状態）でも、足首を上下に動かすポンプ運動や、膝の曲げ伸ばしなどの他動運動（家族が補助して動かす）は、関節拘縮や血流障害の予防に有用とされています。ただし、痛みがある場合や医師から安静の指示が出ている場合は行わないでください。具体的な方法は自宅でのリハビリ方法と注意点でも解説しています。

寝たきりの人にできること：体位変換、座位保持、声かけ

2時間を目安とした体位変換（仰向け・横向きを交互にする）は、褥瘡予防の基本です。ただし心疾患などがある場合は体位に制限があることもあるため、個別に確認を。可能であれば端座位（ベッドの端に座る姿勢）を短時間でもとることで、覚醒水準の維持や嚥下機能の維持に役立つとされています。声かけや日常会話は精神的な活性化をうながします。

寝たきりの方へのマッサージを行う際に気をつけること

温かい手で末梢から中枢に向かって優しくさするなどの「なでるようなマッサージ」は、血行促進やリラクゼーションに役立つ場合があります。一方、深部静脈血栓症（DVT）がある場合や、皮膚に傷がある場合は強いマッサージを行ってはいけません。分からない場合は必ず医師や訪問看護師に確認してください。

リハビリ方法は自己判断せず、医師・理学療法士に確認する

リハビリは「多ければよい」ものではありません。疾患・骨折の状態・体力によって適切な内容と強度は異なります。訪問リハビリ（理学療法士・作業療法士が自宅を訪問）を介護保険で利用できる場合があり、個別に評価・プログラムを組んでもらえます。ケアマネジャーに相談すると手続きを案内してもらえます。

痛み、息切れ、強い疲労があるときは中止して相談する

運動・介助中に本人が「痛い」「苦しい」と訴えた場合はすぐに中止してください。顔色が悪い、脈が乱れる、意識がぼーっとするなどの症状がある場合は医療機関へ連絡してください。

口腔ケアと食事支援で、合併症のリスクを減らす

寝たきりの口腔ケアで気をつけたいこと

食後・就寝前の歯磨きや義歯の洗浄は、誤嚥性肺炎のリスクを下げることが複数の研究で示されています（日本老年医学会ガイドライン等を参照）。自力での歯磨きが困難な場合は、スポンジブラシや口腔ケア用の拭き取りシートを用いて介助します。口の中が常に乾燥している場合（口腔乾燥）は感染リスクが上がるため、保湿剤の使用も有効です。

飲み込みにくさ、むせ、食欲低下があるときの確認点

食事中・食後30分以内の発熱、食後の湿った声（がらがら声）、むせが増えた——こうした変化は嚥下機能の低下を示唆するサインです。早めに主治医か訪問看護師に相談し、必要であれば言語聴覚士（ST）による嚥下評価を依頼することを検討してください。

栄養不足が疑われるときに相談したい先

体重が1か月で2〜3kg以上減少している、食事量が半分以下になっている場合は、低栄養が疑われます。ケアマネジャーを通じて管理栄養士の訪問栄養指導（介護保険サービスの一つ）を利用できる場合があります。また、訪問診療医が栄養評価を行い、補助食品の選択や経腸栄養の検討など医学的なアドバイスを行うこともあります。

発熱や咳、痰が増えたときに注意すること

38℃以上の発熱、咳や痰の増加、呼吸数の増加（安静時に1分間20回以上）が見られる場合は、誤嚥性肺炎や尿路感染などの感染症が起きている可能性があります。すみやかに医療機関または訪問診療医へ連絡してください。

通院が難しいときの受診・移動の工夫

ケアマネジャーに相談して整理できること

ケアマネジャー（介護支援専門員）は、介護サービス全体のコーディネーターです。通院困難の状況を伝えることで、介護タクシーの手配、訪問リハビリの導入、訪問診療への切り替えなど、複数の選択肢を一緒に整理してもらえます。まだ介護保険の認定を受けていない場合は、市区町村の窓口か地域包括支援センターに相談することが最初のステップです（横浜市 介護・高齢者福祉）。

病院付き添いが必要なときの頼り方

家族が付き添える日に限って通院する、自治体の「外出支援サービス」を利用する、地域のボランティア団体の移送支援を活用するなどの方法があります。ケアマネジャーや地域包括支援センターに相談すると、地域の資源を案内してもらえます。

介護タクシーの利用方法と確認ポイント

介護タクシーとは、介護職員が乗降の介助を行う移送サービスです。介護保険の「通院等乗降介助」として利用できる場合と、全額自費で利用する場合があります。利用時の確認ポイントは次のとおりです。

料金・サービス内容は事業者・地域によって異なります。ケアマネジャーを通じて紹介してもらうとスムーズです。

付き添いだけでは難しいときに考える選択肢

移動の問題だけでなく、受診後の体力消耗が大きい、当日の体調に左右されやすいなど、通院そのものの負荷が大きい場合は、医師が自宅を訪問する「訪問診療」への切り替えが一つの選択肢です。通院が難しい状況でどう動くべきか迷ったときは、相談の流れや窓口をまとめたページも参考にしてください。

かかりつけ医に通えない場合の相談先

かかりつけ医に「通えなくなってきた」と伝えることで、訪問診療を行っている医師を紹介してもらえることがあります。また、地域包括支援センターや市区町村の高齢者相談窓口でも、在宅医療の情報提供を受けられます。

受診拒否・認知症で医療につながりにくいときの対応

まず本人の不安や拒否の理由を整理する

「病院に行きたくない」という言葉の背景には、過去の入院経験への恐怖、「検査で悪い病気が見つかるのが怖い」という心理、あるいは認知機能の低下による理解困難などがあります。まず拒否の理由を丁寧に聞くことが、対応の出発点です。

無理に説得する前にできる声かけと環境調整

「健康診断のような感じで」「先生に顔を見せるだけ」など、受診の負担感を下げる言葉かけが有効な場合があります。また、かかりつけ医を本人が慣れた医師に限定する、受診先を変える、受診の曜日・時間帯を調整するなどの環境調整も効果的な場合があります。

家族だけで医師に相談することはできる

本人が受診を拒否している場合でも、家族だけで主治医やかかりつけ医に状況を相談することは可能です。「受診拒否が続いている」という情報自体が医師の判断に役立ちます。詳しくは受診拒否が続くときの家族の相談先をご参照ください。

服薬や症状悪化がある場合に早めに相談したい理由

慢性疾患の薬を数日以上飲めていない、または症状（むくみ・息切れ・発熱・意識の変動など）が悪化している場合は、放置すると急変のリスクが上がります。本人の同意が得られない場合でも、家族から医師に相談し、訪問診療や往診の可能性を探ることが重要です。

在宅医療を使うと、自宅で受けられる医療がある

訪問診療でできること

訪問診療とは、医師が定期的（週1〜2回または月2回など）に自宅を訪問し、診察・処方・検査・処置を行う医療サービスです。採血・心電図・超音波検査、慢性疾患の管理、胃ろうや尿道カテーテルなどの処置、在宅酸素療法の管理なども対応できる場合があります。緊急時の往診や24時間の連絡体制を備えているクリニックも多くあります（厚生労働省 在宅医療の推進）。

訪問看護でできること

訪問看護師が自宅を訪問し、バイタルサイン（血圧・体温など）の測定、服薬確認、点滴管理、褥瘡の処置、リハビリの補助、家族への介護指導などを行います。医師の指示のもとで提供される医療行為であり、訪問診療と連携して在宅ケアの質を支えます。

かかりつけ医との併診・引き継ぎができる場合

訪問診療を始めたからといって、現在のかかりつけ医との関係をすべて切る必要はありません。専門的な検査や処置はかかりつけ医・専門病院で継続し、日常の管理を訪問診療医が担う「併診（へいしん）」の形をとることができます。引き継ぎや情報共有については、在宅医とかかりつけ医の間で診療情報提供書（紹介状）を通じて行います。

自宅療養と施設入居、どちらも選択肢になる

「在宅でやっていけるかどうか」は、介護する家族の体力・仕事の状況、自宅の住環境、本人の状態によって異なります。どちらが優れているという話ではなく、それぞれの状況に合った組み合わせを探ることが重要です。訪問診療・在宅医療とは何かを解説したページもあわせてご覧ください。

状態が悪化する前に情報収集しておく意味

「まだ早いのでは」という感覚は自然ですが、状態が悪化してからでは選択肢が限られることがあります。在宅医療の仕組みを知っておくだけでも、いざというときの判断スピードが変わります。相談だけであれば、今すぐでも可能です。

在宅でのケアは、家族だけで抱えると限界が早く来ます。医師・看護師が定期的に自宅へ入ることで、対処の負担そのものを減らせます。在宅医療の導入を検討している方は、訪問診療・在宅医療の相談窓口もご参考にください。

退院後の療養先を考えるときに知っておきたいこと

退院日が急に決まることがあるため、早めの準備が大切

入院すると、病状が落ち着いた段階で退院の話が急に進む場合があります。「今週中に退院先を決めてほしい」と言われ、数日間で自宅か施設かを決めなければならないケースは珍しくありません。入院中から退院後の生活を考え始めておくことが、選択肢を広げます。

病院から「自宅か施設か」と示されるときの見方

病院側から二択を示されたとき、「自宅は難しい」と感じてしまいがちですが、訪問診療・訪問看護を組み合わせることで、自宅療養の難易度は大きく下がることがあります。「在宅医療を入れれば自宅に戻れるか」という視点を、病院の退院支援担当者や医療ソーシャルワーカー（MSW）に聞いてみることをおすすめします。

退院前カンファレンスに在宅医が加わるメリット

退院前カンファレンスとは、入院先の医師・看護師・ケアマネジャー・訪問診療医などが集まって退院後の方針を確認する会議です。在宅医が事前に患者さんの状態を把握できるため、退院当日からスムーズな在宅医療の開始につながります。

地域包括ケア病棟の入院期間には上限があること

地域包括ケア病棟（リハビリや在宅復帰支援を行う病棟）の入院期間は、原則として60日が上限とされています（2024年度時点。制度は改定されることがあります）。逆算すると、入院後30〜40日目頃から退院先の準備を本格化させる必要があります。

退院支援を受けながら療養先を決める流れ

病院の退院支援担当者（退院調整看護師・医療ソーシャルワーカー）と、地域のケアマネジャー・在宅医が連携して療養先を決める流れが一般的です。退院支援が必要な場合は、早めに「退院後の生活を相談したい」と病院側に申し出ることがスタートラインになります。

当院の在宅診療の現場から

AIプラスクリニックたまプラーザでは、病院の地域連携室・医療ソーシャルワーカーから紹介を受け、退院前カンファレンスに在宅医として参加したうえで在宅への引き継ぎを行っています。退院当日からの訪問診療開始にも対応しており、退院直後の不安定な時期に夜間・休日の急変にも24時間の連絡体制で対応しています。

監修医の消化器外科・内視鏡の経験を活かし、在宅での嚥下評価・胃ろう管理・栄養管理・在宅酸素療法にも対応しています。地域の訪問看護ステーション・居宅介護支援事業所と連携し、医療・介護を一体的に支える体制を整えています。対応エリアはたまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じています。

受診・相談の目安

早めに相談したい症状や変化

• 週に1回以上の通院が体力的に難しくなってきた
• 転倒後から動きが鈍くなり、室内での移動にも介助が必要になった
• 食事量が著しく減り、体重が1か月で2kg以上落ちた
• 退院後の療養先がまだ決まっていない
• 認知症の進行により、本人が受診を強く拒否するようになった
• 家族の付き添いが週1回も難しくなってきた

すぐ受診が必要な症状

• 38℃以上の発熱が続く
• 呼吸が苦しそうで、安静にしていても息切れがある
• 意識が混濁する、呼びかけに反応しにくい
• 転倒後に強い痛みがあり動けない
• 数日間、ほとんど水分を摂れていない

家族だけでも相談してよいタイミング

• 本人を連れてくることができないが、状況を医師に伝えたい
• 介護の方針を家族で整理したいが、どこに相談すればよいか分からない
• 在宅医療が自分たちの状況に合うかどうか確認したい

かかりつけ医、ケアマネ、地域の相談窓口に連絡する目安

在宅でのケアに困りごとが生じたとき、まずかかりつけ医かケアマネジャーに連絡することを基本としてください。夜間・休日に緊急性の高い症状が出た場合は、医療機関・救急に連絡してください。

ご相談はご本人が来院できない場合でも承っています。ご予約・お問い合わせよりお気軽にご連絡ください。

よくある質問

Q. 寝たきりでもリハビリはできますか？

はい、寝たきりの状態でも、関節の動きを維持するための他動運動や、体位変換、座位保持訓練などを行うことができます。ただし、内容・強度は本人の疾患や状態によって大きく異なります。訪問リハビリ（理学療法士・作業療法士が訪問）を介護保険で利用できる場合があり、個別に評価・プログラムを作成してもらうことが安全です。自己判断で無理な運動を行うと骨折や転倒のリスクがあるため、必ず医師や理学療法士に確認してください。

Q. 筋力低下は自宅でどこまで対処できますか？

日常生活の中での声かけ、端座位の保持、手足の他動運動など、家族が安全に行える対応はあります。一方、筋力低下の原因（疾患・栄養・廃用）によって対応が異なるため、専門的な評価なしに「自宅で完結する」とは言えません。訪問診療医・訪問リハビリ・管理栄養士など複数の専門職が連携することで、自宅でできることの範囲は広がります。

Q. 介護タクシーと通常のタクシーはどう違いますか？

通常のタクシーは移送のみを行いますが、介護タクシーは介護資格を持つ乗務員が乗降介助を行い、車いすや担架に対応した車両を使用します。介護保険の「通院等乗降介助」を利用すれば一部費用が給付される場合があります（ケアマネジャーを通じてサービス計画に組み込む必要があります）。料金・対応範囲は事業者によって異なるため、事前の確認が必要です。

Q. 受診を拒否する高齢の親にはどう対応すればよいですか？

まず拒否の背景（恐怖・体力の低下・認知機能の低下など）を整理し、強引に説得しないことが基本です。家族だけでかかりつけ医に状況を相談すること、訪問診療という形で医師に自宅へ来てもらうことを検討するのも有効な方法です。詳しくは認知症で受診を拒む親への対応もあわせてご覧ください。

Q. 訪問診療を始めても、今の病院はやめなくてよいですか？

はい、継続できます。日常的な健康管理は訪問診療医が担い、専門的な検査・処置はこれまでの病院で受け続けるという「併診」の形が一般的です。ただし、診療情報の共有が必要なため、訪問診療医とかかりつけ医の間で連携をとっておくことが重要です。

Q. 本人が来院できなくても、家族だけで相談できますか？

はい、ご相談を承っています。ご本人の状態や介護・療養の状況を伺い、在宅医療の適否や次のステップについてご案内することが可能です。お電話またはウェブフォームからお気軽にご連絡ください。

Q. 施設入居を選ぶべきか、在宅医療を使うべきか迷ったらどう考えるべきですか？

どちらが「正解」ということはありません。判断のポイントとして、介護する家族の体力・仕事の状況、自宅の住環境（バリアフリーか）、夜間の見守りが必要かどうか、本人の意向などがあります。在宅医療を導入すれば自宅療養が可能になる場合もありますし、施設でも訪問診療を受けられる施設もあります。まずは一方に絞り込もうとせず、ケアマネジャーや医師に状況を相談しながら情報を集めることをおすすめします。

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参考文献・出典

• 厚生労働省 在宅医療の推進
• 厚生労働省 介護保険制度
• 厚生労働省 認知症施策
• 日本老年医学会
• 日本在宅医療連合学会
• 横浜市 介護・高齢者福祉
• 国民生活基礎調査（厚生労働省）