往診と訪問診療の違いは？親の受診方法を見極める

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結論からいうと、往診は「必要になった時に医師が自宅へ行く診療」、訪問診療は「通院が難しい方に対して、あらかじめ計画して継続する診療」です。どちらも在宅医療の一部ですが、使い方が違います。親御さんの通院が負担になってきたとき、まずこの違いを知ることが受診方法を見極める第一歩になります。

まず押さえたい、往診と訪問診療の基本の違い

往診は、発熱や急な体調変化など、その時点の必要性に応じて医師が往診する形です。一方、訪問診療は、寝たきり、認知症、心不全や呼吸不全などで通院が難しい方に対し、月2回程度を目安に定期的に診る計画的な診療です。
制度の考え方は、厚生労働省の在宅医療の推進や介護保険制度の案内でも整理されています。参考として、在宅医療の全体像はこちらのまとめもご覧ください。

こうしたきっかけで調べ始める方が多いです

ご家族が検索を始めるのは、たとえば次のような場面です。

• 受診のたびに家族が付き添うのが難しくなった
• 退院が急に決まり、療養先を早く考える必要がある
• 病院では「自宅か施設か」と言われたが、自宅療養の方法が分からない
• かかりつけ医はいるが、今後の通院が続けられるか不安
• 訪問診療を使うのは「まだ早いのでは」と感じている

この段階で情報収集を始めるのは自然なことです。状態が悪くなってからだと選択肢が狭まりやすいため、早めに相談先を知っておくと判断しやすくなります。相談の入口としては、相談・依頼の流れをまとめたページも役立ちます。

迷いやすい判断の目安を整理すると

往診と訪問診療は、「急に診てもらうか」と「継続して診てもらうか」で考えると分わかりやすいです。
以下の表が目安です。

なお、訪問診療は要介護認定の有無だけで決まるものではなく、要介護2以上でなければ受けられない、という意味ではありません。年齢や介護度よりも、通院のしやすさと医療ニーズが大切です。制度面は厚生労働省の介護保険制度の案内も参考になります。

混同しやすいものとの違い

在宅医療は「医師だけ」で完結するものではありません。訪問看護、薬局、ケアマネジャーなどと連携して成り立ちます。全体像を知りたい方は、在宅医療の基本ガイドも合わせて読むと整理しやすいです。

家族が見落としがちな大事なポイント

よくある見落としは、「今のかかりつけ医との関係を切らなければならない」と思い込むことです。実際には、併診や引き継ぎが可能な場合があります。
また、本人が来院できない場合でも、家族だけで相談できることがあります。退院支援では、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーを通じて、退院前カンファレンスに在宅医が参加し、引き継ぎを進める流れが重要です。退院日が急に決まることもあるため、早めの準備が役立ちます。

地域包括ケア病棟には入院期間の上限があり、原則60日とされています（厚生労働省の診療報酬上の考え方に基づく運用）。そのため、退院先の選択は逆算して考える必要があります。
「自宅は難しいかも」と感じる場面でも、在宅医療を入れることで自宅療養のハードルが下がることがあります。 施設入居や転院を否定する必要はなく、選択肢を並べて考えることが大切です。

当院の在宅診療の現場から

病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーからのご紹介で、退院前カンファレンスに参加することが多くあります。退院当日から訪問診療を始めるケースもあり、退院直後の不安定な時期は24時間の連絡体制で急変に備えます。消化器内視鏡やエコーの経験を生かし、栄養管理、嚥下評価、胃ろう管理、在宅酸素にも対応しています。地域の訪問看護ステーションや居宅介護支援事業所と連携し、たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じています。

相談の目安は、こう考えると分かりやすいです

• 週に1回以上の通院が負担になっている
• 退院後の療養先が決まっていない
• 家族の付き添いが限界に近い
• 発熱や転倒のたびに受診方法で迷う
• 服薬、栄養、酸素、胃ろうなどの管理が続きそう

この段階では「まだ相談するほどでは」と感じる方が多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。
気になる場合は、ご予約・お問い合わせからご相談ください。

よくある質問

Q. 往診と訪問診療は、どちらが先に受けるものですか？

どちらが先というより、状況が違います。急な発熱や痛みには往診、通院困難で継続管理が必要なら訪問診療が向いています。

Q. 訪問診療を始めると、今の病院には行けなくなりますか？

いいえ。かかりつけ医との併診や引き継ぎが可能な場合があります。状況に応じて役割分担を考えます。

Q. 家族だけで相談してもよいですか？

はい。ご本人が来院できない場合でも、家族のみで相談できることがあります。まず状況整理をするだけでも役立ちます。

Q. 施設入居を考えるべきか、自宅でよいか迷います。

どちらが正解ということではありません。本人の状態、家族の支援力、医療ニーズを並べて考えることが大切です。

Q. 退院が急に決まった場合でも間に合いますか？

ケースによりますが、退院当日からの訪問診療開始に対応できることもあります。早めに相談すると調整しやすくなります。

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受診・相談の目安

次のような状況があれば、在宅医療という選択肢を一度ご検討ください。

• 通院のたびにご家族の付き添いが必要で、負担が大きくなっている
• 通院そのものが体力的に難しくなってきた
• 退院後の療養先が決まっていない、在宅で医療的ケアが続けられるか不安
• 認知症などにより、外来での受診が難しくなっている
• ご家族の介護が限界に近いと感じている

この段階では「まだ相談するほどでは」と感じる方が多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。

• 訪問診療・在宅医療を知る｜相談・依頼するためのまとめ

ご予約・お問い合わせ（TEL 045-909-0117／たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域）

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参考文献・出典

• 厚生労働省 在宅医療の推進
• 厚生労働省 介護保険制度
• 厚生労働省 人生会議（ACP）
• 日本在宅医療連合学会
• 横浜市 介護・高齢者福祉

本記事の監修医師

佐藤 靖郎（さとう やすお）／医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医／専門: 消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全。略歴: 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。 公的役割: 厚生労働省『地域連携クリティカルパスモデルの開発』班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。

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ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。 ご予約・お問い合わせ からご連絡ください。TEL 045-909-0117（横浜市青葉区）。ご相談の際は、お薬手帳または薬剤情報提供書／医療保険証・各種受給者証／介護保険証・介護保険負担割合証／（お持ちであれば）診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリーをご用意いただくとスムーズです。ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。