訪問診療の看護師は何をする？家族が知りたい役割
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訪問診療の看護師は、医師の診療を支えながら、体調の変化を早めに見つけ、家族の不安や療養上の困りごとを整理する役割を担います。単に「採血や処置をする人」ではなく、在宅での暮らしを続けるための調整役として関わることが多いです。
訪問診療を受けるには？親が対象か迷う家族へ もあわせて読むと、導入の流れがつかみやすくなります。
訪問診療の看護師が担う基本的な役割
訪問診療では、医師が定期的に自宅や施設を訪ねます。その際、看護師は診療前後の準備、バイタルサイン（血圧・脈拍・体温・酸素飽和度など）の確認、処置の補助、療養環境の確認を行います。
また、褥瘡（じょくそう＝床ずれ）予防、内服状況の確認、食事や水分摂取の相談、家族への説明も大切な役割です。厚生労働省の在宅医療の推進でも、医師・看護師・介護職などの連携が在宅療養の基盤とされています。
| 主な場面 | 看護師の関わり |
|---|---|
| 診療前 | 体温・血圧・脈拍・呼吸状態の確認 |
| 診療中 | 医師の診察補助、処置準備、記録整理 |
| 診療後 | 生活上の注意点の説明、次回までの観察ポイント共有 |
| 日常的に | 服薬・食事・皮膚状態・家族の負担の確認 |
家族が「そろそろかな」と感じて調べ始めるきっかけ
実際には、本人よりも家族が先に変化に気づくことが少なくありません。たとえば、通院後にぐったりする、薬の管理が難しくなる、食事量が落ちる、転倒が増える、といった場面です。
このようなとき、訪問診療の看護師は「今すぐ何を変えるべきか」を一緒に整理する入口になります。
在宅医療の全体像は、在宅医療の基本ガイド で確認できます。
早めに相談しておくと、急な退院や体調悪化のときにも選択肢を比較しやすくなります。
訪問診療の看護師が見ているポイント
看護師は、医師よりも生活の細部を見つけやすい立場です。診察室では見えにくい変化を拾うことが、在宅療養では重要です。
| 確認すること | 具体例 |
|---|---|
| 体調の変化 | 発熱、息切れ、むくみ、食欲低下 |
| 生活の変化 | 立ち上がりにくさ、夜間の不眠、排泄の困りごと |
| 介護負担 | 服薬介助が増えた、入浴介助が難しい |
| 医療処置 | 点滴、胃ろう、酸素、カテーテル管理の状況 |
こうした情報は、医師の診療方針だけでなく、必要に応じて訪問看護や介護サービスの調整にも役立ちます。厚生労働省の介護保険制度の仕組みを踏まえ、ケアマネジャーや訪問看護ステーションと連携することもあります。
訪問診療と訪問看護の違いを整理しておく
混同されやすいのが、訪問診療と訪問看護の違いです。どちらも在宅療養を支えますが、担う役割は異なります。
| 項目 | 訪問診療 | 訪問看護 |
|---|---|---|
| 主な担当 | 医師 | 看護師 |
| 目的 | 診断、治療方針の決定、処方 | 日常の観察、処置、療養支援 |
| 頻度 | 定期的 | 医師の指示や必要性に応じて |
| できること | 診察、処方、医学的判断 | 症状観察、医療処置、家族支援 |
つまり、訪問診療の看護師は「医師と生活の間をつなぐ人」と考えると分かりやすいです。
訪問診療の相談は、相談・依頼のまとめページ から整理して進めることもできます。
家族が見落としがちなポイント
家族が見落としやすいのは、「まだ通院できるから大丈夫」と考え続けてしまうことです。しかし、移動や待ち時間の負担が重くなると、受診そのものが継続しにくくなります。
また、かかりつけ医との関係をやめる必要はなく、併診や引き継ぎが可能です。退院支援では、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーを通じて、退院前カンファレンスに在宅医が参加する形もあります。
特に退院日が急に決まり、数日で療養先を決める必要があるときは、在宅医療の有無で準備のしやすさが変わります。地域包括ケア病棟には入院期間の上限があり、原則60日とされるため、逆算して動くことが大切です。
当院の在宅診療の現場から
当院では、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーから紹介を受け、退院前カンファレンスに参加して在宅への引き継ぎを行っています。退院当日から訪問診療を開始するケースもあり、退院直後の不安定な時期は24時間の連絡体制で急変に備えます。消化器内視鏡やエコーの経験を活かし、栄養管理、嚥下評価、胃ろう管理、在宅酸素にも対応しています。たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じています。
在宅医療とのつながりをどう考えるか
訪問診療の看護師の役割は、単独で完結するものではありません。医師、訪問看護、薬局、ケアマネジャー、施設職員などと情報を共有しながら、暮らしの中での医療を支えます。
ACP（人生会議）も含めて、本人の希望を早めに整理しておくと、体調が変わったときの判断がしやすくなります。厚生労働省のACPの案内は、家族で話し合う際の参考になります。
受診・相談の目安
次のような場合は、訪問診療の相談を考える目安になります。
- 週1回以上の通院が負担になってきた
- 退院後の療養先がまだ決まっていない
- 食事量や水分摂取が落ちてきた
- 服薬管理や介助が家族だけでは難しくなってきた
- 転倒や体調変化が増え、見守りが必要になってきた
この段階では「まだ相談するほどでは」と感じる方が多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。気になる場合は、ご予約・お問い合わせ からご相談ください。
よくある質問
Q. 訪問診療の看護師は毎回同行しますか？
必ず毎回同行するわけではありません。診療体制や患者さんの状態によって、医師のみ、医師と看護師、看護師が先に状況確認をする形などがあります。
Q. 家族だけで相談してもよいですか？
はい、可能です。ご本人が来院できない場合でも、家族のみで現状整理や今後の相談を受けることがあります。
Q. 訪問診療を始めたら、今の病院はやめなければいけませんか？
いいえ、その必要はありません。病状によっては併診や紹介状を介した引き継ぎができます。
Q. 訪問診療の看護師に何を伝えればよいですか？
最近の食事量、睡眠、排泄、転倒、服薬状況、家族の負担感などを伝えると、生活上の課題が整理しやすくなります。
Q. 施設入居を考えていても相談できますか？
はい。自宅療養だけでなく、施設入居や転院を含めて、今の状態に合う選択肢を一緒に整理できます。
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参考文献・出典
本記事の監修医師
佐藤 靖郎（さとう やすお）／医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医／専門: 消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全。略歴: 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。 公的役割: 厚生労働省『地域連携クリティカルパスモデルの開発』班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
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ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。 ご予約・お問い合わせ はこちらから。TEL 045-909-0117（横浜市青葉区）。ご相談の際は、お薬手帳または薬剤情報提供書／医療保険証・各種受給者証／介護保険証・介護保険負担割合証／（お持ちであれば）診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリーをご用意いただくとスムーズです。ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。
免責事項
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。