費用と保険のしくみ｜困りごとに対処するためのまとめ
在宅医療・介護の費用と保険のしくみ｜自己負担の目安と軽減制度 › （本記事）
「ケアハウスの費用はどれくらいかかるのか」「介護保険でどこまでカバーされるのか」「医療費が高額になってきたとき、何か制度はないのか」——親の介護が具体的になってきた段階では、費用に関する疑問が一気に押し寄せてきます。
このページは、「費用と保険のしくみ」を困りごとに対処する観点から整理したサブハブ（特集ページ）です。ケアハウスの費用感、介護保険・医療保険の使い方、高額療養費制度の基本、そして在宅医療を組み合わせる選択肢まで、関連する情報を横断的にまとめています。
本文では各テーマの概要を解説し、さらに詳しい内容は各スポーク記事（個別詳細ページ）でご確認いただけます。個々の判断については必ず主治医・担当ケアマネジャー・各窓口にご相談ください。
ケアハウスの費用は何で決まる？まず全体像を整理
費用の内訳｜居住費・食費・管理費・介護や医療の追加費用
ケアハウス（軽費老人ホームC型）に入居したときの月々の費用は、大きく以下の項目から構成されます。
| 費用項目 | 内容の概要 |
|---|---|
| 居住費（家賃相当） | 居室の広さや立地によって異なる |
| 食費 | 1日3食の提供が多い。施設によって選択式もある |
| 管理費・サービス費 | 共用設備の維持、生活相談・安否確認などに相当する費用 |
| 介護保険サービスの自己負担 | 要介護認定を受けている場合、訪問介護等の1〜3割負担分 |
| 医療費・日用品費など | 通院・処方薬・おむつ・日用品等は原則として別途 |
ケアハウスは「住まい」であり、医療や介護サービスそのものは外部から個別に契約して利用する形が基本です。そのため、月額の請求書に含まれない費用が積み上がるケースも少なくありません。
「ケアハウス 料金表」を見るときの注意点｜月額の目安だけでは比較しにくい理由
施設が公表する料金表は、居住費・食費・管理費など固定的な部分の合計であることが多く、医療費や介護サービスの利用状況によっては実際の支払額が大きく変わります。
たとえば、要介護度が上がるにつれてヘルパーや通所サービスの利用頻度が増えれば、介護保険の自己負担分も月ごとに変動します。料金表の数字を「最低限の目安」として捉え、想定されるサービス量を加味した試算を行うことが大切です。
詳細な料金の読み解き方については、ケアハウスの料金表で、月々の負担をイメージするでまとめています。
自己負担が増えやすいケース｜通院介助・おむつ・医療的ケアなど
ケアハウス入居中に自己負担が増えやすい場面には以下のようなケースがあります。
- 通院の回数が多い：受診のたびに通院介助（ヘルパー同行や交通費）が必要になる
- おむつを使用している：介護保険では原則として実費。一部自治体の給付制度で補助される場合がある
- 医療的ケアが必要：胃ろう管理・在宅酸素など、施設だけでは対応しきれず外部の医療職が入ることがある
費用の全体像については、ケアハウスの費用を知り、入居後の生活を見通すも参照してください。
ケアハウス費用の相場と「平均」を考えるときの見方
ケアハウスの費用の平均は参考値｜地域や施設タイプで差が出る
ケアハウスの月額費用の目安は、一般的に7万〜15万円前後といわれますが、地域・施設規模・部屋タイプによって幅があります（2024年時点の一般的目安。施設ごとに異なりますのでご確認ください）。都市部と地方では同じ広さでも居住費が大きく異なるため、全国平均の数字はあくまで参考値です。
費用が所得によって変わる部分｜減免や軽減の考え方
ケアハウスは、所得区分によって居住費・食費の一部が軽減される制度（介護保険の「補足給付」に相当する仕組み）がある場合があります。また、費用の自治体補助が設けられているケアハウス（社会福祉法人等が運営するもの）では、収入に応じた費用設定が行われているケースもあります。
世帯の収入・資産状況によっては自己負担を抑えられる可能性があるため、ケアマネジャーや市区町村の窓口に相談することをお勧めします。費用と所得の関係については、ケアハウス料金の目安を知って、選び方の不安を減らすもご覧ください。
また、住民票の世帯を分けることで親の介護費用の負担区分が変わる「世帯分離」については、世帯分離のやり方を知り、親の入院費を抑える工夫を考えるで詳しく解説しています。
入居一時金がある場合・ない場合の違い
ケアハウスの多くは月払い方式で、入居一時金が不要なケースが主流です。ただし、施設の種類や運営母体によっては敷金・保証金の名目で初期費用が必要なこともあります。契約前に「初期費用の内訳」「退去時の返還条件」を必ず書面で確認しましょう。
保険でどこまでカバーされる？介護保険・医療保険の基本
介護保険で使えるサービスと自己負担の考え方
介護保険は、要介護・要支援の認定を受けた方が使えるサービスの費用を一部負担する制度です（厚生労働省 介護保険制度）。自己負担割合は所得に応じて1〜3割とされており、支給限度額の範囲内でサービスを利用します。ケアハウス入居中も、外部の訪問介護・通所介護などは介護保険を使って利用できます。
医療保険が関わる費用｜受診・薬・訪問診療が必要な場合
医師の診察、処方薬、訪問診療・訪問看護は医療保険の対象です。ケアハウス入居中でも医療保険は継続して使えます。なお、介護保険と医療保険は原則として同一のサービスに重複して適用できないルールがあるため、どちらの保険が適用されるかは利用するサービスの種類によって異なります。不明な点は担当ケアマネジャーや医療機関にご確認ください。
デイケアの費用は医療費控除の対象になるケースを確認する
医療費控除とは、年間の医療費が一定額を超えた場合に所得控除を受けられる税制上の制度です。デイケア（通所リハビリテーション）は医療保険・介護保険どちらが適用されるかによって医療費控除の対象範囲が異なります。介護保険適用の通所リハビリテーションの利用者負担額は、一定の条件のもとで医療費控除の対象になる場合があります（国税庁が判断基準を公表しています。詳細は税務署または税理士にご確認ください）。
ヘルパーによる通院介助の料金と保険適用の考え方
訪問介護のヘルパーが通院に同行する「通院介助」は、一定の条件のもと介護保険が適用されます。ただし、病院内での介助は「身体介護」として計算される場合があり、移動中と院内で算定の区切りが変わることがあります。料金の目安や保険適用の条件は、通院介助の料金はどれくらい？親の移動負担を減らしたいで整理しています。
グループホームにおける通院介助料金との違いを知っておく
グループホーム（認知症対応型共同生活介護）に入居している場合、通院介助の費用の取り扱いはケアハウスとは異なります。グループホームでは介護報酬の算定方法が異なるため、通院介助の費用が全額自己負担になるケースもあります。詳しくは、グループホームの通院介助料金を知り、費用を見直すをご覧ください。
高額になりやすい医療費への備え
高額療養費制度のしくみ｜自己負担上限の考え方
高額療養費制度とは、1か月の医療費の自己負担額が一定の限度額を超えた場合、超えた分が後から払い戻される制度です（厚生労働省）。自己負担の上限額は年齢・所得区分によって異なり、70歳以上の方は別の区分が設けられています。
入院や手術が重なる月は医療費が大きく膨らむことがありますが、この制度を適切に活用することで実際の支払いを抑えられる場合があります。申請の手順については、高額療養費の手続き方法を私にもわかりやすく整理をご参照ください。
なお、月をまたいで入院が続く場合は計算の起点が毎月1日にリセットされるため、注意が必要です。この点は高額療養費の月またぎ計算方法を、入院前に確認したいで詳しく解説しています。
また、世帯合算（同一世帯の複数人の医療費をまとめて申請できる仕組み）については、高額療養費の世帯合算はどう計算する？私の確認ポイントをご覧ください。
マイナンバーカードで高額療養費を確認する方法の基本
マイナンバーカードを健康保険証として使用（マイナ保険証）している場合、窓口での限度額適用認定証の提示なしに自己負担の上限管理が行われる仕組みが整備されつつあります（2024年時点。加入している保険者・医療機関によって対応状況が異なります）。ご自身の状況については、加入している健康保険の窓口にご確認ください。
申請前に確認したいこと｜保険証・限度額適用認定証・加入先
高額療養費の払い戻しを受けるには、加入している公的医療保険の窓口（協会けんぽ・健康保険組合・市区町村の国民健康保険窓口など）への申請が必要です。事前に限度額適用認定証を取得しておくと、医療機関窓口での支払いを上限額に抑えられます。申請方法については、高額療養費制度の事前申請方法を知りたい私へで手順を確認できます。
ケアハウスと在宅医療を組み合わせると何が変わる？
通院負担を減らせる場合がある｜訪問診療・訪問看護の活用
ケアハウス入居中であっても、状態によっては訪問診療（医師が定期的に施設へ訪問して診察する）や訪問看護（看護師が定期訪問する）を利用できる場合があります。通院のたびに家族が付き添う負担が大きくなってきたときや、本人の移動が困難になってきたときに、選択肢のひとつとして検討する価値があります。
在宅医療の詳しい内容については、訪問診療・在宅医療とは｜対象・費用・依頼の流れを医師が解説する完全ガイドをご覧ください。
費用や手続きの相談については、費用と保険のしくみ｜相談・依頼するためのまとめも参考になります。
かかりつけ医との併診・引き継ぎは可能
「訪問診療を入れると今のかかりつけ医との関係が終わってしまうのでは」と心配される方も多いのですが、現在のかかりつけ医との関係を続けながら、訪問診療医と連携する形は可能です。定期的な通院は続けつつ、緊急時や在宅での管理を訪問診療が担う形や、かかりつけ医から在宅医へ引き継ぎをして移行する形など、状況に応じた対応があります。まず情報収集として相談してみることが、選択肢を保つことにつながります。
家族だけで相談してよいケース｜本人が来院できないとき
体調が優れない・移動が困難などの理由でご本人が来院できない場合でも、家族だけで訪問診療や在宅医療について相談することは可能です。「本人が動けないので連れていけない」という状況こそ、訪問診療を検討するきっかけになります。まずはご家族だけで情報収集・相談から始めてください。
状態悪化後より早めの情報収集が選択肢を保ちやすい理由
担当医の佐藤靖郎が臨床の場で繰り返し感じることですが、「まだ早いのでは」と判断を先送りにしているうちに状態が急変し、選択肢が限られてしまうケースは少なくありません。在宅医療の情報収集や相談は、必ずしも「今すぐ訪問診療が必要」という段階でなくても始められます。早い段階で選択肢を知っておくことが、本人と家族にとっての安心感につながります。
訪問診療・在宅医療を知る｜相談・依頼するためのまとめでは、実際の相談の流れも確認できます。
退院後の行き先を考えるときの費用と相談のポイント
退院日が急に決まることがあるため、早めの準備が必要
入院中の親御さんをお持ちの方にとって大きな課題になるのが、退院日が急に提示され、数日〜1週間程度で療養先を決めなければならないという現実です。病院側も次の患者さんを受け入れる都合があり、退院調整は想像以上に速いスピードで進むことがあります。
退院後の選択肢（自宅療養・ケアハウス・グループホーム・老人保健施設など）は費用も体制も大きく異なるため、入院中の早い段階から情報収集を始めることをお勧めします。
病院から「自宅か施設か」と示されたときの考え方
病院からは「次は自宅か施設か」という二択で話が進むことが少なくありません。しかし、在宅医療（訪問診療・訪問看護）を組み合わせれば、自宅での療養が可能になるケースは多いです。「自宅は無理」と思い込まず、在宅医療という選択肢が自分たちの状況に当てはまるかどうかを確認してみることが重要です。
施設入居を選ぶことを否定するわけではありません。大切なのは、選択肢を知ったうえで決めることです。
退院前カンファレンスに在宅医が加わるメリット
退院前カンファレンスとは、退院に際して病院の担当医・看護師・医療ソーシャルワーカー・ケアマネジャー・在宅医などが集まり、退院後の療養方針を確認する会議です。ここに訪問診療医が参加することで、病院から在宅への引き継ぎが円滑になり、退院当日からの医療管理のギャップを小さくできます。
地域包括ケア病棟の入院期間の上限を踏まえた逆算
急性期病院から転院先として選択される地域包括ケア病棟には、入院期間の上限（原則として60日）が設けられています。「もう少し入院していればよい状態になる」と思っていても、期間の上限が近づけば退院の調整が始まります。この「期限」を踏まえて、退院後の療養先を逆算して準備することが現実的な対応です。
ケアハウスや住み替え先として「中銀ライフケア」のような選択肢が候補に上がる場合は、中銀ライフケアの費用を見て、住み替え先を検討するも参考にしてください。
当院の在宅診療の現場から
AIプラスクリニックたまプラーザでは、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーからの紹介をきっかけに、退院前カンファレンスへ参加し、退院当日から訪問診療を開始するケースを多く経験しています。退院直後はもっとも状態が不安定な時期であり、夜間・休日を含む24時間対応の連絡体制を整えることで、ご家族の不安を可能な範囲で軽減できるよう努めています。
消化器外科・消化器内視鏡の経験を活かし、在宅での栄養管理・嚥下評価・胃ろう管理・在宅酸素の管理にも対応しています。地域の訪問看護ステーション・居宅介護支援事業所とも連携しており、ケアマネジャーや訪問看護師と情報を共有しながら、多職種で療養を支える体制を整えています。対応エリアは、たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域で、隣接する都筑区・川崎市宮前区についてもご相談に応じています。
受診・相談の目安
以下のような状況になってきたら、在宅医療の選択肢を含めて早めに相談することをお勧めします。
- 通院のたびに家族の付き添いが必要になり、仕事や日常生活に支障が出てきた
- 受診する科が増え、薬の種類も増えて、費用の見通しが立てにくくなってきた
- 入院中の親の退院後の生活先を、短期間で決めなければならない状況になった
- 本人が体調不良や移動困難で来院できず、家族だけで相談したい
- ケアハウスへの入居を検討しているが、施設入居と自宅療養のどちらがよいか迷っている
在宅でのケアは、家族だけで抱えると限界が早く来ます。医師・看護師が定期的に自宅（または施設）へ入ることで、対処の負担そのものを減らせる場合があります。まずは一度ご相談ください。
よくある質問
Q. ケアハウスの料金は月額いくらくらいかかる？
居住費・食費・管理費を合算した月額の目安は、一般的に7万〜15万円前後といわれます（2024年時点の参考値）。これに加えて、介護サービスの自己負担・医療費・日用品費などが別途かかるため、実際の支払額はさらに上振れすることがあります。施設ごとの料金表を取り寄せ、ケアマネジャーとともに試算することをお勧めします。詳細はケアハウスの費用を知り、入居後の生活を見通すで確認できます。
Q. ケアハウスの費用は所得によってどのくらい変わる？
社会福祉法人等が運営するケアハウスでは、収入に応じた費用設定が行われているケースがあります。また、低所得の方には介護保険の補足給付（居住費・食費の軽減）が適用される場合があります。世帯の収入・資産状況によって変わるため、市区町村の窓口またはケアマネジャーに個別に確認することが確実です。
Q. 介護保険での通院介助はどこまで利用できる？
訪問介護の「通院介助」は、居宅から医療機関への移動介助として介護保険が適用される場合があります。ただし、院内での待機・介助は算定の区切りが異なる場合があり、また「通院等乗降介助」として別の区分が設けられているケースもあります。適用範囲はケアプランの内容や事業所の体制によって異なるため、担当ケアマネジャーへ確認してください。
Q. デイケアの費用は医療費控除の対象になる？
介護保険が適用される通所リハビリテーション（デイケア）の利用者負担額は、一定の要件を満たす場合に医療費控除の対象になるとされています（国税庁の通達に基づく。詳細は管轄の税務署にご確認ください）。ただし、適用条件や対象の範囲については年度によって変更される場合があるため、確定申告の際は税務署または税理士にご相談ください。
Q. 高額療養費制度はケアハウス入居中でも使える？
ケアハウス入居中であっても、医療機関での診療・入院等にかかった医療費には高額療養費制度が適用されます。ただし、ケアハウスの居住費・食費・管理費は医療費ではないため、この制度の対象外です。制度の詳細や申請方法は、高額療養費の手続き方法を私にもわかりやすく整理で確認できます。
Q. 訪問診療を入れると、今のかかりつけ医は変えなければならない？
必ずしも変える必要はありません。かかりつけ医への通院を続けながら、在宅での定期的な管理を訪問診療医が担う形での併診は可能です。また、かかりつけ医から在宅医への引き継ぎを段階的に行う形をとることもできます。まずはご相談ください。
このテーマの詳細記事
- ケアハウスの費用を知り、入居後の生活を見通す
- ケアハウスの料金表で、月々の負担をイメージする
- ケアハウス料金の目安を知って、選び方の不安を減らす
- 世帯分離のやり方を知り、親の入院費を抑える工夫を考える
- 高額療養費の月またぎ計算方法を、入院前に確認したい
- 中銀ライフケアの費用を見て、住み替え先を検討する
- 通院介助の料金はどれくらい？親の移動負担を減らしたい
- グループホームの通院介助料金を知り、費用を見直す
- 高額療養費制度の事前申請方法を知りたい私へ
- 高額療養費の手続き方法を私にもわかりやすく整理
- 高額療養費の世帯合算はどう計算する？私の確認ポイント
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参考文献・出典
本記事の監修医師
佐藤 靖郎（さとう やすお） 医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医 専門：消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全
略歴 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割 厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
AIプラスクリニックたまプラーザのご案内
ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。
ご予約・お問い合わせ TEL：045-909-0117（横浜市青葉区）
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ご相談の際にご準備いただくもの（お持ちの場合）
- お薬手帳または薬剤情報提供書
- 医療保険証・各種受給者証
- 介護保険証・介護保険負担割合証
- 診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリー
ご本人が来院できない場合のご相談も承っています。まずはお気軽にお問い合わせください。
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