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病院に行きたがらない高齢の親へ、受診を無理なく進めるには

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病院に行きたがらない高齢の親へ、受診を無理なく進めるには


病院に行きたがらない高齢の親へ、受診を無理なく進めるには

病院を嫌がる高齢の親には、まず「なぜ行きたくないのか」を一緒に確かめることが大切です。痛みや疲れ、待ち時間への不安、認知機能の低下、過去の体験など理由はさまざまです。無理に説得するより、負担を減らす受診方法や在宅医療の相談を早めに検討すると、選択肢を広げやすくなります。

まず押さえたい基本

高齢の親が病院に行きたがらないとき、家族は「わがままなのでは」と感じやすいのですが、実際には体力低下、移動の負担、待ち時間のつらさ、病院への不安が重なっていることが少なくありません。大切なのは、受診を強く押し切ることより、受診できない理由を分けて考えることです。たとえば「車移動がつらい」のか、「院内で長く待てない」のか、「そもそも病院が怖い」のかで対応は変わります。通院の負担が増えてきた段階では、通院が難しくなったときの選択肢を全体像として確認しておくと、家族だけで抱え込みにくくなります。

こう調べ始める方が多い(よくあるきっかけ)

きっかけとして多いのは、次のような場面です。

きっかけ 家族が気づきやすい変化
転倒や体調不良が増えた 歩行が不安定、外出を避ける
退院が近い 退院後の通院が続けられるか不安
付き添いが必要になった 仕事を休まないと受診できない
本人が受診を拒む 診察や検査を先延ばしにする

この段階で「まだ大丈夫」と様子を見る方も多いのですが、状態が悪くなると移動そのものが難しくなり、受診方法の選択肢が狭まることがあります。厚生労働省も在宅医療の推進を進めており、早めに相談しておく意義があります。また、ご本人が来院できない場合でも、家族だけで相談することは可能です。受診を急がせる場面ではなく、情報収集の場として使って構いません。

見分け方・判断の目安

「病院に行きたがらない」の背景を見分けると、次の対応につなげやすくなります。

背景 よくある様子 家族の対応のヒント
身体的な負担 歩くと息切れする、車椅子移動がつらい 移動手段の見直し、在宅診療の相談
心理的な不安 病院が怖い、検査を嫌がる 何が不安かを具体的に聞く
認知機能の低下 受診目的を忘れる、同じ説明を繰り返す かかりつけ医へ早めに共有
生活上の制約 付き添いが確保できない 家族だけで相談先を探す

「受診を拒む」こと自体より、拒む理由が増えているかを見るのがポイントです。体力低下や認知症の進行があると、通院のたびに消耗して寝たきりに近づくこともあります。寝たきりになる原因は病気だけでなく、移動機会の減少や食事量低下が重なることでも起こります。このようなときは、在宅医療の基本をまとめた相談・依頼の流れを先に見ておくと、何を準備すればよいか整理しやすくなります。

混同しやすいものとの違い

病院に行きたがらない状態と、他の問題は混同しやすいです。

混同しやすいもの 違い
ただの「わがまま」 実際は痛み、疲労、不安が背景にあることがある
介護拒否 受診だけを嫌がる場合もある
うつ状態 以前より意欲低下、食欲低下が目立つ
緊急性の高い体調不良 発熱、呼吸苦、意識低下などは別対応が必要

たとえば、急に受診を拒むようになった、会話がかみ合いにくい、食事や水分が減った、といった変化があれば、体調悪化や認知症の影響も考えます。判断に迷うときは、主治医や地域の医療機関に相談してください。また、病院での治療がひと区切りついた後に自宅へ戻る場合は、退院前カンファレンスに在宅医が加わると、引き継ぎが円滑になります。退院日が急に決まることもあるため、訪問診療・在宅医療とは何かを知っておくと、準備の見通しが立てやすくなります。

家族が見落としがちなポイント

家族が見落としやすいのは、「本人の気持ち」だけでなく「通院の構造的な難しさ」です。たとえば、車椅子からベッドへの移乗に介助が必要になったり、外出前後だけで疲れ切ってしまったりすると、本人は「もう病院は無理」と感じやすくなります。これは意志の強さの問題ではありません。また、病院からは「自宅か施設か」の二択に見えやすいのですが、在宅医療を組み合わせると自宅療養の難易度は下がることがあります。施設入居や転院が不適切という意味ではなく、判断材料の一つとして在宅の選択肢も並べて考えることが重要です。

選択肢 特徴 向いている場面
通院継続 かかりつけ医をそのまま利用 移動負担がまだ軽い
訪問診療を併用 自宅で診察を受けられる 受診拒否や移動困難がある
施設入居 生活支援をまとめて受けやすい 介護量が多い
転院・再入院 医療管理を優先できる 急変や集中的治療が必要

在宅医療とのつながり

訪問診療は、「もう通院できなくなってから」だけのものではありません。早い段階で情報収集しておくと、退院直後の不安定な時期にもつなぎやすくなります。厚生労働省の人生会議(ACP:将来の医療やケアについて前もって考えること)でも、元気なうちから希望を共有する大切さが示されています。本人が来院できない場合でも、家族のみの相談から始められます。たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域でご相談が多く、隣接する地域でも対応可能かを早めに確認しておくと安心です。

当院の在宅診療の現場から

当院では、病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーから紹介を受け、退院前カンファレンスに参加することがあります。退院当日から訪問診療を始めるケースもあり、退院直後の急変に備えて24時間の連絡体制を整えています。消化器内視鏡やエコーの経験を踏まえ、栄養管理、嚥下評価、胃ろう管理、在宅酸素にも対応しています。訪問看護ステーションや居宅介護支援事業所とも連携し、たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川を中心に、都筑区や川崎市宮前区もご相談に応じています。

受診・相談の目安

次のような状態なら、受診方法の見直しや在宅医療の相談を検討してよいタイミングです。

  • 週に1回以上の通院が負担になってきた
  • 受診のたびに強い疲労や体調悪化がある
  • 退院後の療養先がまだ決まっていない
  • 家族の付き添いだけでは通院の継続が難しい
  • 本人が受診を拒み、話し合いが進まない

この段階では「まだ相談するほどでは」と感じる方が多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。まずは相談窓口の案内を確認し、必要に応じてご予約・お問い合わせへ進んでください。

よくある質問

Q. 病院に行きたがらないのは認知症のサインですか?

そうとは限りません。痛み、疲労、病院への不安、過去の経験などでも起こります。ただ、以前より会話の理解が難しい、同じことを繰り返すなどがあれば、認知機能の低下も含めて相談した方がよいです。

Q. 家族だけで相談してもよいですか?

はい、可能です。本人が来院できない場合でも、家族が困りごとを整理して相談することは有用です。受診を無理に進める前に、通院方法や在宅医療の可否を確認できます。

Q. かかりつけ医を変えないと訪問診療は使えませんか?

いいえ、必ずしも変える必要はありません。併診や引き継ぎの形を取れることがあります。現在の主治医との関係を断つ必要はないため、まずは相談してみてください。

Q. 退院が近いのに本人が通院できません。どうすればよいですか?

退院前カンファレンスに在宅医療の担当が加わると、退院後の流れを決めやすくなります。病院から「自宅か施設か」の二択に見えても、在宅医療を入れることで自宅療養の現実味が増すことがあります。

Q. 訪問診療はどの地域でも受けられますか?

対応地域は医療機関によって異なります。当院では、たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域でご相談を承っています。詳細は個別にご確認ください。


参考文献・出典

  • 厚生労働省 在宅医療の推進: https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000061944.html
  • 厚生労働省 介護保険制度: https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/
  • 厚生労働省 人生会議(ACP): https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_02783.html
  • 日本在宅医療連合学会: https://www.jahcm.org/
  • 日本老年医学会: https://www.jpn-geriat-soc.or.jp/

本記事の監修医師

佐藤 靖郎(さとう やすお)/医師(医学博士)/AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医/専門: 消化器外科・消化器内視鏡/一般内科/在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全。略歴: 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院(横浜市)外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。 公的役割: 厚生労働省『地域連携クリティカルパスモデルの開発』班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。

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免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。


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