在宅医療がしんどいと感じた時、家族で見直したいこと

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在宅医療がしんどいと感じるのは、珍しいことではありません。ご本人の体調だけでなく、家族の付き添い、急な対応、情報不足が重なると、続ける負担は大きくなります。この記事では、何がつらさの原因になっているのかを整理し、無理なく見直す視点をまとめます。

まず押さえたい、在宅医療がしんどいと感じる理由

在宅医療は「病院に行かずに済む」便利さがある一方で、家族が担う役割も増えやすい仕組みです。たとえば、服薬管理、体調変化の見守り、通院や検査の調整などが重なると、日常生活との両立が難しくなることがあります。厚生労働省も在宅医療を地域で支える医療の一つとして推進しており、介護保険や訪問看護、地域包括ケアと組み合わせて考えることが大切です。制度の全体像は、在宅医療の基本を整理した解説も参考になります。

こう調べ始める方が多い、家族のよくあるきっかけ

多くのご家族は、次のような場面で「このままでよいのか」と考え始めます。

きっかけ	家族が感じやすいこと
通院が負担になってきた	付き添いのたびに仕事を調整するのが難しい
退院が急に決まった	何を準備すべきか分からない
夜間の体調変化が不安	すぐ病院へ行くべきか判断しにくい
介護サービスが増えてきた	連絡先や役割分担が複雑になった

退院支援がきっかけになることも多く、病院からは「自宅か施設か」の二択で示されがちです。ただ、在宅医療を入れると自宅療養の難易度が下がる場合があります。退院前カンファレンスで在宅医が関わると、引き継ぎもスムーズです。

しんどさを見分けるための判断の目安

「気持ちの問題かな」と見過ごされやすいですが、次のような状態が重なると、体制の見直しが必要です。

目安	見直しの視点
週1回以上の通院がつらい	訪問診療への切り替えを検討
家族の付き添いが続かない	役割分担や外部支援を増やす
急変時の対応が毎回不安	24時間連絡体制の有無を確認
食事・服薬・排泄の管理が難しい	訪問看護や介護保険サービスを併用
退院後の療養先が決まらない	早めに相談先を確保する

「まだ相談するほどでは」と感じる段階でも、情報を集めておくことは無駄ではありません。 状態が悪化してからでは選択肢が狭まるため、まずは考え方を整理するだけでも役立ちます。

混同しやすいものとの違いを整理しておきましょう

在宅医療がしんどい時、似た言葉の違いが分からないと判断しづらくなります。

用語	意味
訪問診療	医師が計画的に自宅へ訪問する医療
往診	急な体調変化に応じて訪問する診療
訪問看護	看護師が療養支援を行うこと
介護サービス	生活支援や身体介助を担う制度

たとえば「訪問診療危険」と検索する方もいますが、危険なのは在宅医療そのものではなく、支援が足りないまま家族だけで抱え込むことです。必要に応じて、訪問診療を始める流れや看護師の役割も確認すると整理しやすくなります。

家族が見落としがちなポイント

在宅医療がしんどくなる背景には、本人の病状だけでなく、家族側の負担があります。とくに見落としやすいのは次の点です。

「まだ早い」と先延ばしにすること

状態が悪化してからでは、準備できる時間が短くなります。

かかりつけ医との関係を切る必要はないこと

併診や引き継ぎが可能な場合があります。

家族だけで決めなくてよいこと

ご本人が来院できない場合でも、家族のみの相談は可能です。

制度は組み合わせて使うこと

介護保険、訪問看護、在宅医療は別物ですが、連携できます。厚生労働省の介護保険制度や在宅医療の推進ページも確認しておくとよいでしょう。

当院の在宅診療の現場から

病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーからご紹介を受け、退院前カンファレンスに参加することがあります。退院当日から訪問診療を始めるケースもあり、退院直後の不安定な時期は、夜間・休日の連絡体制が安心材料になります。消化器内視鏡やエコーの経験を生かし、栄養管理、嚥下評価、胃ろう管理、在宅酸素にも対応しています。たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じています。

在宅医療につなげるときに考えたいこと

在宅医療は「自宅で過ごすことを保証する制度」ではありません。体調が急に変われば入院が必要になることもありますし、施設入居や転院が適している場合もあります。ただ、訪問診療・在宅医療を知る全体像を踏まえて早めに検討しておくと、退院後の不安を減らしやすくなります。とくに地域包括ケア病棟では入院期間に上限があり、原則60日を目安に逆算して準備する必要があります。こうした制度の背景は、厚生労働省の資料や横浜市の介護・高齢者福祉情報も参考になります。

受診・相談の目安

次のようなときは、在宅医療や退院支援の相談を検討してください。

通院のたびに家族の付き添いが必要で、継続が難しい
退院日が急に決まり、療養先の準備が間に合わない
夜間や休日の急変時に、どう動くべきか分からない
服薬、食事、吸引、胃ろうなどの管理が家族だけでは負担になっている
施設入居も含めて、本人に合う療養先を整理したい

この段階では「まだ相談するほどでは」と感じる方が多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。ご相談はご予約・お問い合わせからどうぞ。

よくある質問

Q. 在宅医療がしんどいのは、家族の負担が大きいからですか？

はい、家族の負担が大きく影響することがあります。医療そのものより、通院や連絡調整、急変対応の不安が重なることで「しんどい」と感じやすくなります。

Q. まだ歩けるので、訪問診療は早すぎますか？

必ずしもそうではありません。歩けても、通院が負担になっていたり、退院後の見守りが必要だったりする場合は相談の対象になります。

Q. かかりつけ医がいる場合でも相談できますか？

はい、できます。現在の主治医との関係を続けながら、訪問診療を併用する形もあります。切り替えが必要かは状況によって異なります。

Q. 家族だけで相談してもよいですか？

はい、可能です。ご本人が来院できない場合でも、まず家族が状況を整理して相談することはよくあります。

Q. 施設入居を考えるべきでしょうか？

自宅療養にこだわる必要はありません。介護力、医療的な必要度、本人の希望をふまえて、施設入居や入院も含めて比較するのが現実的です。

参考文献・出典

本記事の監修医師

佐藤靖郎（さとうやすお）／医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ監修医専門: 消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全。略歴: 1988年福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。公的役割: 厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会地域連携クリティカルパス部会相談役。

AIプラスクリニックたまプラーザのご案内

ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。ご予約・お問い合わせ／ TEL 045-909-0117（横浜市青葉区）ご相談の際は、お薬手帳または薬剤情報提供書／医療保険証・各種受給者証／介護保険証・介護保険負担割合証／（お持ちであれば）診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリーをご用意いただくとスムーズです。ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。