近くのホスピスを探す前に知りたい選び方の基本
在宅での看取り・終末期ケア完全ガイド|家族が知っておきたい流れと備え › 在宅での看取り・終末期を考える|相談・依頼するためのまとめ › (本記事)
「近くのホスピス」を探すときは、距離だけで決めるよりも、本人の状態や家族の介護力、医療の必要性を先に整理すると選びやすくなります。ホスピスと一口にいっても、病院併設型、緩和ケア病棟、施設での看取り対応など形はさまざまです。まずは、どこに相談すべきかを知ることが大切です。
近くのホスピスを探す前に、まず相談先を整理する
「まだ早いのでは」と迷うご家族は少なくありません。ですが、状態が悪くなってから探し始めると、空き状況や受け入れ条件の関係で選択肢が狭まることがあります。早めに情報収集しておくと、病状の変化に合わせて落ち着いて決めやすくなります。
相談先の入口は主に次の3つです。
| 相談先 | 向いている場面 | 特徴 |
|---|---|---|
| 病院の地域連携室・医療ソーシャルワーカー | 退院が近い、療養先を急いで決めたい | 退院調整や候補整理に強い |
| かかりつけ医 | すでに通院中、病状の見通しを知りたい | 病状と治療の継続性を確認しやすい |
| 訪問診療を行う医療機関 | 通院が負担、家での療養を考えたい | 自宅での医療・看取りを含めて相談しやすい |
在宅での選択肢を全体から見たい場合は、訪問診療・在宅医療の基本もあわせて確認すると、違いが整理しやすくなります。
相談先の違いを比べて、家族に合う入口を見つける
「ホスピスを探す」と「在宅での看取りを考える」は、似ているようで準備の進め方が少し違います。どこから始めてもよいのですが、家族の負担や本人の希望に合う入口を選ぶことが重要です。厚生労働省も在宅医療の推進や人生会議(ACP)を案内しており、早めの話し合いを勧めています(厚生労働省 在宅医療の推進、人生会議)。
| 相談先 | メリット | 注意点 |
|---|---|---|
| 病院の相談窓口 | 退院日を見据えて動きやすい | 病院側の案内が「自宅か施設か」に寄りやすいことがある |
| 訪問診療の相談 | 自宅療養の具体像を描きやすい | 受け入れ地域や対応内容に限りがある |
| 施設・ホスピスの相談 | 入居条件や空き状況を確認しやすい | 受け入れ時期が合わない場合がある |
病院からの退院支援は、訪問診療の導入につながることが多くあります。退院日が急に決まり数日で療養先を決める場面でも、在宅医が退院前カンファレンスに加わると引き継ぎが進めやすくなります。なお、地域包括ケア病棟の入院期間は原則60日以内とされており、逆算して準備することが大切です。
近くのホスピス探しの前に、相談時に準備しておきたいもの
相談の場では、情報がそろっているほど話が進みやすくなります。すべて完璧でなくても構いません。
| 持参したいもの | 理由 |
|---|---|
| お薬手帳、薬剤情報提供書 | 服薬内容を正確に確認するため |
| 介護保険証、負担割合証 | 介護サービスの調整に必要なため |
| 医療保険証、各種受給者証 | 制度確認を進めるため |
| 診療情報提供書、退院時サマリー | 病状や治療経過を共有するため |
本人が来院できない場合でも、ご家族だけで相談して大丈夫です。必要な情報を整理して持ち込むだけでも、候補の絞り込みがしやすくなります。
相談から利用開始までの流れを知っておく
流れが分かると、急いでいても気持ちを整えやすくなります。以下は一般的な進み方の一例です。
| 手順 | 内容 |
|---|---|
| 1 | 家族が相談する、または病院から紹介を受ける |
| 2 | 病状、通院負担、介護力、希望を確認する |
| 3 | 受け入れ可否や必要な医療体制を検討する |
| 4 | 退院前カンファレンスや書類の引き継ぎを行う |
| 5 | 訪問診療・看取り体制を開始する |
自宅での療養を具体的に考え始めた方は、在宅医療の相談窓口を使うと、退院後の段取りを整理しやすくなります。
また、本人の体調によっては、施設入居や転院のほうが安全な場合もあります。どちらか一方を無理に選ぶ必要はありません。
近くのホスピス探しでよくある不安と、その考え方
よくあるのは、「主治医に失礼ではないか」「今の病院との関係が切れてしまうのでは」という不安です。実際には、現在のかかりつけ医との関係を続けたまま、訪問診療を併診する形もあります。必要に応じて引き継ぎも可能です。
また、ホスピスや緩和ケアは「もう治療がない」という意味ではありません。つらさを和らげながら、その人らしい時間を支える医療です。病状が安定していれば外来や在宅で過ごし、悪化時には入院を検討することもあります。在宅医療は入院の代わりに固定するものではなく、状況に応じて見直すものと考えると、家族の負担感が少し整理しやすくなります。
本人が乗り気でないときの進め方
終末期の話題は、本人にとっても家族にとっても重く感じやすいものです。最初から「ホスピスに行くべき」と決めつけず、「通院が少し大変になってきたから、家での医療も含めて選択肢を確認したい」と伝えると受け入れられやすくなります。
認知症や体力低下がある場合は、本人の理解が十分でないこともあります。その際は、厚生労働省の人生会議(ACP)の考え方に沿って、本人の価値観やこれまでの生活を家族で確認しておくと、判断の軸がぶれにくくなります。
受診・相談の目安
次のようなときは、早めに相談すると準備が進めやすくなります。
- 週に1回以上の通院が負担になってきた
- 退院日が近いのに、療養先がまだ決まっていない
- 家族の付き添いが難しく、夜間対応に不安がある
- 食事量低下、息切れ、痛みなどが続いている
- 施設入居・在宅・ホスピスのどれが合うか整理できない
ご本人が来院できない場合でも、ご家族だけでのご相談を承っています。現在の主治医との関係を保ったまま在宅医療を始めることもできます。
たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心とした地域でのご相談は、ご予約・お問い合わせからお進みください。
当院の在宅診療の現場から
病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーからご紹介を受け、退院前カンファレンスに参加することがよくあります。退院当日から訪問診療を始めたケースもあり、退院直後の不安定な時期には24時間の連絡体制で夜間・休日の急変に対応しています。消化器内視鏡やエコーの経験を生かし、在宅での栄養管理、嚥下評価、胃ろう管理、在宅酸素にも対応しています。訪問看護ステーションや居宅介護支援事業所と連携し、たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談を承っています。
よくある質問
Q. 近くのホスピスは、どのくらい前から探せばよいですか?
状態が安定しているうち、できれば退院や体調悪化の前に相談しておくと選択肢を比較しやすくなります。急変後だと空き状況に左右されやすくなります。
Q. 病院の主治医をやめなければ相談できませんか?
その必要はありません。主治医との関係を保ちながら、訪問診療やホスピス相談を併行することがあります。
Q. 本人が「まだいい」と言う場合はどうすればよいですか?
まずは診断名や施設名を前面に出さず、通院負担や家での過ごし方を話題にすると進めやすいです。家族だけの相談も可能です。
Q. 費用はどこで確認すればよいですか?
制度や費用は改定されることがあるため、厚生労働省や自治体、加入している保険者の案内で確認してください。介護保険の利用可否は要介護認定やサービス内容によって異なります。
Q. 横浜市内でも相談先は地域で違いますか?
はい。横浜市でも地域や連携体制によって相談のしやすさは異なります。候補が絞れない場合は、相談窓口で在宅医療を含めて整理するとよいでしょう。
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参考文献・出典
本記事の監修医師
佐藤 靖郎(さとう やすお)/医師(医学博士)/AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医
専門: 消化器外科・消化器内視鏡/一般内科/在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全
略歴: 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院(横浜市)外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割: 厚生労働省『地域連携クリティカルパスモデルの開発』班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
AIプラスクリニックたまプラーザのご案内
ご家族の通院が難しくなってきた、退院後の療養先に迷っている、自宅でどこまで医療が受けられるか知りたい——そうしたご相談を、たまプラーザで承っています。
ご予約・お問い合わせ / TEL 045-909-0117(横浜市青葉区)
ご相談の際は、お薬手帳または薬剤情報提供書/医療保険証・各種受給者証/介護保険証・介護保険負担割合証/(お持ちであれば)診療情報提供書(紹介状)や退院時サマリーをご用意いただくとスムーズです。ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。
免責事項
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。