親の通院が難しくなったら｜受診をあきらめる前に知っておきたい選択肢 › 通院が難しくなったとき｜気づく・見極めるためのまとめ › （本記事）

親が寝たきりになったら、まずは「何を優先して整えるか」を分けて考えることが大切です。すぐに答えを出せなくても、移動手段、通院の負担、食事や排泄、服薬、退院後の療養先を一つずつ整理すると、次の選択肢が見えやすくなります。在宅医療は、状態が悪化してから慌てて探すより、早めに情報収集しておく方が進めやすいことがあります。

まず親が寝たきりになったら押さえたい基本

「寝たきり」は、単にベッドで過ごす時間が長い状態だけでなく、起き上がり・移乗・通院が難しくなっている状態を含みます。原因は脳梗塞、骨折後、心不全や呼吸不全、認知症の進行、体力低下などさまざまです。

大切なのは、病名だけで判断せず、今の生活で何ができて何が難しいかを見ることです。厚生労働省の在宅医療の推進や介護保険制度の情報も、家族が選択肢を整理するときの土台になります。

詳しい全体像は、通院が難しくなったときのまとめも参考になります。

こう調べ始める方が多い親が寝たきりになったらのよくあるきっかけ

多くのご家族は、ある日突然「もう通院が難しいかもしれない」と気づきます。たとえば、

• 受診に毎回2人がかりで付き添っている
• 親の病院の付き添いが疲れるほど負担が増えた
• 退院日が急に決まり、療養先を短期間で決める必要がある
• 「自宅か施設か」とだけ示され、他の方法が見えない
• 手術後に体力が落ち、そのまま寝たきりに近い状態が続いている

退院支援では、退院前カンファレンスに在宅医が入ると、引き継ぎが円滑になりやすいです。病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーに相談しつつ、訪問診療の基本を知ることで、在宅療養の見通しを持ちやすくなります。

見分け方・判断の目安

「寝たきり度」は、介護の必要度を考える目安として使われることがあります。認知症がある場合は、身体の動きが少なくても、意思表示や日内変動で実際の負担が変わるため、状態を一面だけで見ないことが大切です。

また、地域包括ケア病棟の入院には原則60日という上限があり、退院までの準備を逆算する必要があります。これは病院の都合ではなく、制度上の流れとして知っておくとよい点です。

混同しやすいものとの違い

親が寝たきりになったとき、似ているようで違うのが「入院」「施設入居」「在宅療養」です。どれが正しいかではなく、本人の状態と家族の生活に合うかで考えます。

「在宅医療を入れると自宅療養がしやすくなる」ことはありますが、入院が必要になる場合もあります。選択肢を狭めないために、早めの相談が役立ちます。

家族が見落としがちなポイント

見落とされやすいのは、本人より先に家族が疲れてしまうことです。通院付き添い、食事介助、夜間の見守りが重なると、介護する側が仕事を続けにくくなることもあります。

また、現在のかかりつけ医との関係を断つ必要はありません。併診や引き継ぎは可能です。本人が来院できない場合でも、家族だけで相談する方法があります。

当院の在宅診療の現場から

病院の地域連携室や医療ソーシャルワーカーから紹介を受け、退院前カンファレンスから参加することが多くあります。退院当日から訪問診療を始めるケースもあり、退院直後の不安定な時期は夜間・休日の連絡体制が重要です。消化器内視鏡・エコーの経験を活かし、栄養管理、嚥下評価、胃ろう管理、在宅酸素にも対応しています。たまプラーザ・あざみ野・美しが丘・新石川など横浜市青葉区を中心に、隣接する都筑区・川崎市宮前区もご相談に応じます。

在宅医療とのつながり

在宅医療は「最期のため」だけではありません。通院が難しくなった時点から、診察、薬の調整、採血、点滴、褥瘡ケア、医療機器の管理などを自宅で支える役割があります。

介護保険のサービスと組み合わせることで、訪問看護やケアマネジャーとの連携も進めやすくなります。制度の基本は厚生労働省の案内が参考になります。

受診・相談の目安

次のような場合は、在宅医療や退院支援について相談を考えてよいタイミングです。

• 通院に毎回大きな負担がかかり、継続が難しい
• 退院後の療養先が決まっていない
• 家族の付き添いが限界に近い
• 食事・服薬・排泄の介助が増えてきた
• 夜間や休日の急変対応に不安がある

この段階では「まだ相談するほどでは」と感じる方が多いのですが、在宅医療は状態が悪化してからでは選択肢が狭まります。情報だけ聞いてみる、という使い方で構いません。

ご相談は予約・お問い合わせからどうぞ。あわせて、相談・依頼の流れも確認しておくと整理しやすいです。

よくある質問

Q. 親が寝たきりでも、今の病院に通い続けるべきですか？

通院の負担が大きいなら、無理に続ける必要はありません。検査や治療の目的、移動手段、家族の負担を含めて見直すことが大切です。

Q. 訪問診療を入れたら、かかりつけ医は変わりますか？

必ず変わるわけではありません。併診や引き継ぎができる場合があります。

Q. 本人が外来に来られません。家族だけで相談できますか？

はい、可能です。まず家族が状況を整理して相談し、その後の進め方を決める方法があります。

Q. 退院直前に相談しても間に合いますか？

間に合うこともありますが、急いで決めるほど選択肢は限られやすいです。できれば退院前カンファレンスの段階で相談すると進めやすくなります。

Q. 自宅で最後まで過ごすことはできますか？

希望に沿える場合もありますが、病状の変化で入院が必要になることもあります。結果を保証するものではないため、複数の選択肢を並べて考えることが大切です。

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参考文献・出典

• 厚生労働省 在宅医療の推進
• 厚生労働省 介護保険制度
• 厚生労働省 人生会議（ACP）
• 厚生労働省 国民生活基礎調査
• 日本在宅医療連合学会

本記事の監修医師

佐藤 靖郎（さとう やすお）／医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医／専門: 消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全。略歴: 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。 公的役割: 厚生労働省『地域連携クリティカルパスモデルの開発』班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。

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本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。