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大腸内視鏡検査の費用と保険適用をわかりやすく解説

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大腸内視鏡検査の費用と保険適用をわかりやすく解説

大腸内視鏡検査(大腸カメラ)の費用は、保険適用かどうか・処置の内容・医療機関の種類によって大きく異なります。症状がある場合は保険診療となることが多く、3割負担であれば検査のみで約5,000〜10,000円程度が目安です。一方、健診・人間ドックで受ける場合は自費(全額自己負担)となり、15,000〜30,000円程度かかることが一般的です。本記事では、費用の内訳・保険適用の判断基準・検査の流れまでを医学的根拠に基づいてわかりやすく解説します。受診を検討されている方のご参考になれば幸いです。

大腸内視鏡検査の費用はどれくらい?まず知っておきたい基本

自費診療と保険診療で費用はどう変わる?

大腸内視鏡検査の費用を考えるうえで、まず「保険診療」か「自費診療(自由診療)」かを確認することが重要です。

  • 保険診療:医師が医学的に必要と判断した場合に適用され、患者の自己負担は1〜3割となります。
  • 自費診療:健診や人間ドックなど、医学的適応がない検診目的の場合に適用され、費用の全額を自己負担します。

同じ検査であっても、この区分の違いで実際の支払い額は2〜5倍以上変わることがあります。詳しくは「大腸内視鏡検査の費用はいくら?目安と内訳」もあわせてご覧ください。

大腸内視鏡検査の費用相場の目安

区分 目安(3割負担)
検査のみ(保険適用・3割負担) 約5,000〜10,000円
ポリープ切除あり(保険適用・3割負担) 約15,000〜30,000円
健診・人間ドック(自費) 約15,000〜30,000円

上記はあくまで目安であり、医療機関・検査内容・使用薬剤によって異なります。

大腸内視鏡検査は保険適用になる?判断のポイント

症状がある場合に保険適用となることがあるケース

以下のような症状・状況がある場合、医師が医学的に必要と判断すれば保険適用となることがあります。

  • 血便・下血・粘血便がある
  • 腹痛・腹部不快感が続く
  • 便通異常(下痢・便秘・交互)が続いている
  • 体重減少・貧血が見られる
  • 大腸ポリープや大腸がんの既往・家族歴がある

ただし、保険適用の可否は最終的に医師の診断によって決まります。自己判断ではなく、まず受診して医師にご相談ください。

便潜血検査陽性や精密検査として行う場合

市区町村の大腸がん検診(便潜血検査)で「陽性」と判定された場合、精密検査として大腸内視鏡検査を受けると保険適用となることが一般的です。厚生労働省の指針でも、便潜血陽性者への精密検査として大腸内視鏡検査が推奨されています(「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」)。

健診・人間ドックで受ける場合は自費になることが多い

症状がなく、健康診断や人間ドックのオプションとして受ける場合は、医学的適応がないと判断されるため自費診療となるケースがほとんどです。費用は医療機関によって異なりますが、15,000〜30,000円程度が一般的な目安です。

保険適用時の自己負担額の目安

1割・2割・3割負担での違い

健康保険の自己負担割合は、年齢や所得によって異なります。

負担割合 対象者の例 検査のみの目安
1割負担 75歳以上(後期高齢者)など 約1,700〜3,300円
2割負担 70〜74歳の一部など 約3,500〜6,600円
3割負担 一般的な被保険者 約5,000〜10,000円

検査のみの場合と、病理検査や処置を伴う場合の費用差

検査のみを行う場合と、組織を採取する生検(病理検査)や、ポリープ切除などの処置を伴う場合では、費用が大きく異なります。生検を行うと、検査料に加えて病理診断料が発生し、3割負担で数千円程度の追加となることがあります。

大腸ポリープ切除を行った場合の費用の考え方

大腸ポリープが発見され、その場で切除(ポリペクトミー・内視鏡的粘膜切除術)を行うと、手術に準じた処置料金が発生します。3割負担で15,000〜30,000円程度が目安ですが、ポリープの数・大きさ・切除方法によって変動します。なお、一定の条件を満たす場合は高額療養費制度の対象となることもあります。詳しくは加入する健康保険組合や市区町村の窓口にご確認ください。

大腸内視鏡検査の費用に含まれる項目

診察料・事前診察料

初診料または再診料、および検査前の問診・説明にかかる診察料が含まれます。

検査前の薬剤費や下剤費用

腸内をきれいにするための腸管洗浄液(下剤)の費用が別途必要な場合があります。下剤の種類や量によって費用が異なります。詳しくは後述の「下剤の種類による費用の違い」をご参照ください。

検査料・鎮静剤や鎮痛剤の費用

内視鏡検査料に加え、鎮静剤(眠くなる薬)や鎮痛剤を使用した場合は薬剤料が加算されることがあります。施設によっては自費対応となる場合もあるため、事前に確認することをお勧めします。

生検・病理検査の費用

検査中に組織の一部を採取した場合(生検)、別途病理診断料が発生します。結果が出るまでに1〜2週間ほどかかることが一般的で、後日の外来受診時に結果説明とともに請求されることもあります。

ポリープ切除や治療を行った場合の費用

ポリープ切除を行った場合は、処置料・使用器具・追加薬剤などが加算されます。切除したポリープは病理検査に出されるため、病理診断料も含まれます。

検査前に必要な準備と追加費用

事前受診や採血が必要になることがある

初めて大腸内視鏡検査を受ける場合、事前に問診・診察・血液検査が必要となることがあります。特に抗凝固薬(血液をさらさらにする薬)を服用中の方は、薬の休薬・継続について医師と相談が必要です。

下剤の種類による費用の違い

腸管洗浄液には複数の種類があり(モビプレップ、マグコロールP、ニフレックなど)、それぞれ味・飲む量・費用が異なります。保険適用であれば処方薬として費用の一部が保険対象となりますが、種類によって多少の差があります。大腸ファイバーの料金相場と費用の目安もあわせてご参考ください。

食事制限や前処置で確認したいこと

検査前日は低残渣食(消化の良い食事)、当日は絶食が基本です。食事制限によって市販薬や特定のサプリメントを一時中断する必要がある場合もあります。医療機関から配布される指示書を事前によく確認してください。

大腸がん検査として内視鏡を受けるべき人

便潜血陽性を指摘された人

便潜血検査で陽性と判定された場合、早めに大腸内視鏡検査を受けることが推奨されます。陽性反応があっても、すぐに大腸がんであるとは限りませんが、精密検査によって原因を明らかにすることが大切です。

血便・下血・便通異常がある人

血便や黒色便、あるいは便秘・下痢などの便通の変化が続く場合は、消化管のトラブルが背景にある可能性があります。症状の原因を調べるために、消化器科・内視鏡専門クリニックへの相談をお勧めします。

家族歴や既往歴がある人

親や兄弟姉妹に大腸がんや大腸ポリープの既往がある方、あるいはご自身に既往がある方は、定期的な大腸内視鏡検査が推奨されることがあります(日本消化器内視鏡学会等のガイドラインに基づく)。

健診で再検査を勧められた人

健診の結果で再検査・精密検査を勧められた場合は、医師の指示に従い、速やかに専門医を受診してください。

大腸内視鏡検査の流れと費用が発生するタイミング

予約から検査当日までの流れ

  1. 受診・問診・事前説明(初診料・診察料が発生)
  2. 必要に応じて採血・腸管洗浄液の処方(薬剤料が発生)
  3. 検査前日:食事制限
  4. 検査当日:腸管洗浄液を服用し腸内をきれいにする
  5. 検査実施(検査料・鎮静剤料等が発生)
  6. 検査後:結果説明と会計

検査当日の支払いが必要な項目

検査当日は、検査料・処置料・薬剤料・診察料などをまとめて支払うことが多いです。ただし、ポリープ切除を行った場合は入院扱いになるケースもあり、その際は手続きが異なります。

後日請求になることがある項目

生検や切除したポリープの病理診断結果が出るまでに数日〜2週間程度かかります。結果説明のための外来受診時に病理診断料が請求されることがあります。

胃カメラとの違いと費用の比較

胃内視鏡検査と大腸内視鏡検査の費用差

胃内視鏡検査(胃カメラ)と比べると、大腸内視鏡検査は前処置(腸管洗浄液の服用)や検査時間が長いこと、検査の複雑さから費用はやや高めになる傾向があります。

検査種別 保険適用・3割負担の目安
胃内視鏡検査(検査のみ) 約3,000〜6,000円
大腸内視鏡検査(検査のみ) 約5,000〜10,000円

同日実施できる場合の考え方

医療機関によっては、胃カメラと大腸カメラを同日に実施できる場合があります。同日実施では腸管洗浄の手間を1回で済ませられるメリットがありますが、費用はそれぞれ別に発生します。同日検査が可能かどうか、事前に医療機関にご確認ください。

どちらを先に受けるべきかの目安

症状に応じて医師が判断します。血便や腹部症状が主な場合は大腸内視鏡検査が優先されることが多く、胃痛・逆流症状が強い場合は胃内視鏡検査が先に行われることが一般的です。

費用を確認するときにチェックしたいポイント

保険診療か自費診療か

まず「自分のケースが保険適用になるか」を受診時に医師や受付に確認しましょう。電話や窓口で事前に問い合わせることも可能です。

追加費用がかかる可能性

検査中にポリープが発見された場合、予定外の処置が行われることがあり、その分費用が増えることがあります。事前に「追加処置の可能性と費用の目安」について確認しておくと安心です。

施設ごとの料金表示の見方

医療機関によっては、ホームページや院内掲示板に自費診療の料金表示があります。保険診療の場合は点数×単価×負担割合で計算されるため、一概に比較はできませんが、概算の目安として参考になります。

鎮静剤使用時の注意点

鎮静剤を使用した場合、検査後は眠気が残ることがあり、当日の自動車・バイクの運転は禁止です。交通手段の確認も事前準備の一部として把握しておきましょう。また、施設によっては鎮静剤使用が自費となる場合があるため、事前に確認が必要です。

医師が解説する、受診を急いだほうがよい症状

血便・黒色便がある

鮮血便(真っ赤な血便)や黒色便(タール便)は、消化管からの出血を示す可能性があります。症状が続く場合や大量出血の場合は、速やかに医療機関を受診してください。

体重減少や貧血を伴う

意図しない体重減少や、倦怠感・動悸を伴う貧血がある場合は、消化管疾患のサインである可能性があります。

強い腹痛や便通の急な変化がある

急激な腹痛や、排便習慣の急な変化(急激な下痢、便秘の悪化など)は、消化管の器質的疾患が背景にある可能性があります。気になる症状がある場合は、まず消化器科・内科を受診してご相談ください。

受診先の選び方と相談のポイント

消化器内科・内視鏡専門クリニックを選ぶ目安

大腸内視鏡検査は、消化器内科・内視鏡専門クリニックで受けることをお勧めします。日本消化器内視鏡学会の専門医・認定施設かどうかも参考になります。

事前説明で確認したいこと

  • 検査の内容・リスク・費用の概算
  • 鎮静剤の使用有無とその費用
  • ポリープが見つかった場合の対応方針
  • 検査後の制限(飲食・運転など)

持病や服薬中の薬がある場合の伝え方

抗凝固薬・抗血小板薬(ワーファリン、アスピリン等)や糖尿病治療薬を服用中の方は、検査前に必ず医師に伝えてください。休薬の要否や期間について指示を受けることが重要です。

よくある質問(FAQ)

大腸内視鏡検査だけ受ける場合、いくらくらいかかりますか?

保険適用で3割負担の場合、検査のみであれば約5,000〜10,000円程度が目安です。健診目的(自費)の場合は15,000〜30,000円程度が一般的ですが、医療機関によって異なります。詳しくは大腸内視鏡検査の費用はいくら?目安と内訳をご参照ください。

便潜血検査が陽性なら保険適用になりますか?

便潜血検査が陽性となり、精密検査として大腸内視鏡検査を受ける場合は、保険適用となることが一般的です。ただし、保険適用の可否は医師の診断によって最終的に判断されます。

ポリープ切除をすると費用はどのくらい変わりますか?

保険適用・3割負担の場合、ポリープ切除を伴うと15,000〜30,000円程度が目安です。ポリープの数・大きさ・切除方法によって変動します。一定の費用を超える場合は高額療養費制度が利用できる場合もあります。

鎮静剤を使うと追加費用はかかりますか?

施設によって異なります。保険診療の範囲内で対応している医療機関もあれば、鎮静剤使用を自費扱いとしているところもあります。事前に確認することをお勧めします。

健診と保険診療では何が違いますか?

健診(人間ドックや会社健診のオプション)は医学的適応がない状態での検査のため自費となります。一方、症状や便潜血陽性など医学的適応がある場合に医師が必要と判断すれば保険診療となり、自己負担が1〜3割に抑えられます。

自費診療になるのはどんなときですか?

症状がなく、健康診断・人間ドックのオプションとして内視鏡検査を受ける場合は自費診療となることが一般的です。

大腸内視鏡検査の費用は医療機関によって違いますか?

保険診療の場合、診療報酬点数は全国一律ですが、施設によって加算項目(鎮静剤・院内施設加算等)が異なるため、実際の窓口負担に多少の差が生じることがあります。自費診療の場合は医療機関ごとに自由に設定できるため、差が大きくなることがあります。詳しくは大腸ファイバーの料金相場と費用の目安もご参考ください。

検査前の下剤費用は別料金ですか?

腸管洗浄液(下剤)は処方薬として処方されるため、保険適用の場合は処方箋料・薬剤料として別途費用が発生します。自費診療の場合は検査費用に含まれていることもありますが、施設によって異なるため事前に確認しておくことをお勧めします。

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本記事の監修医師

監修医師

佐藤 靖郎(さとう やすお)
医師(医学博士)/AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医
専門:消化器・内科(消化器外科/内視鏡/一般内科)

略歴:
1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院(横浜市)外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。

公的役割:
厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。

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