大腸内視鏡検査の費用はいくら?目安と内訳
大腸内視鏡検査(大腸カメラ)にかかる費用は、保険適用か自費診療か、また検査中にポリープ切除や生検を行うか否かによって大きく異なります。3割負担の場合、検査のみであれば概ね5,000〜15,000円前後、ポリープ切除を伴う場合は20,000〜30,000円程度が目安となりますが、医療機関や検査内容により変動します。本記事では費用相場・内訳・保険適用の考え方をわかりやすく解説します。
なお、より詳しい保険適用の仕組み全般については、親ピラーページ「大腸内視鏡検査の費用と保険適用をわかりやすく解説」もあわせてご参照ください。
大腸内視鏡検査の費用相場はどれくらい?
自費診療と保険診療で費用が変わる理由
大腸内視鏡検査の費用が変わる最大の要因は、保険診療(健康保険適用)か自費診療かという点です。保険診療では診療報酬点数が法律で定められているため、医療機関が異なっても計算の基準は統一されています。一方、自費(自由)診療では、医療機関が独自に料金を設定するため、施設間で大きな差が生じることがあります。
初診料・再診料を含めたおおよその目安
以下は3割負担を前提とした目安です(あくまで参考値であり、実際の費用は医療機関・検査内容によって異なります)。
| 診療区分 | 目安(3割負担) |
|---|---|
| 検査のみ(保険適用) | 約5,000〜15,000円程度 |
| 生検あり(保険適用) | 約10,000〜20,000円程度 |
| ポリープ切除あり(保険適用) | 約20,000〜30,000円程度 |
| 自費診療(健診・人間ドック等) | 約20,000〜50,000円程度 |
初診の場合は初診料(3割負担で約850円前後)、再診の場合は再診料(同約230円前後)も別途かかります。
保険適用になるケースと自己負担の考え方
症状がある場合に保険診療となることが多いケース
血便・便潜血陽性・腹痛・便通異常・体重減少・貧血など、医師が医学的に必要と判断した場合は保険診療が適用されます。このとき、患者さんの自己負担は加入している健康保険の負担割合(1〜3割)に応じた金額となります。
健診や人間ドックで受ける場合の費用の違い
会社の健康診断や人間ドックのオプションとして大腸内視鏡検査を受ける場合は、原則として自費診療となります。ただし、健診で便潜血陽性が判明し、その後に「精密検査」として受診する場合は保険適用となるケースが一般的です。自費か保険かは、受診の目的・経緯によって判断されます。
3割負担・2割負担・1割負担でどう変わるか
自己負担割合は年齢や所得によって異なります。
- 3割負担:70歳未満の多くの方(現役世代)
- 2割負担:75歳以上で一定の所得がある方(後期高齢者)
- 1割負担:75歳以上で一定所得以下の方(後期高齢者)
たとえばポリープ切除を伴う検査の総点数が約10,000点(=10万円相当)だった場合、3割負担では約30,000円、1割負担では約10,000円となります。
大腸内視鏡検査の費用内訳
診察料
初診料・再診料に加え、医師による問診・身体診察の費用が含まれます。
検査前の採血・検査
感染症スクリーニング(B型・C型肝炎など)や血液凝固検査が必要となる場合があります。目安として約1,000〜3,000円程度(3割負担)が加算されることがあります。
前処置薬や下剤の費用
検査前日〜当日に服用する下剤(腸管洗浄液)の費用がかかります。処方料・調剤料を含め、数百〜2,000円程度(3割負担)が一般的です。
検査料
大腸内視鏡検査本体の診療報酬(内視鏡検査料)が中心となる費用です。保険点数として「大腸内視鏡検査(ファイバースコピー)」の点数が定められており、3割負担で約3,000〜6,000円程度が目安です(挿入範囲・方法により異なります)。
生検(組織を採取した場合)の費用
腸管の組織を採取し病理検査に出す場合は、生検料・病理組織標本作製料が追加されます。3割負担で約2,000〜5,000円程度が上乗せとなる場合があります。
ポリープ切除を行った場合の費用
ポリープが発見され、内視鏡的ポリープ切除術(EMRやコールドスネアポリペクトミーなど)を行った場合、切除術の診療報酬が加算されます。3割負担で約10,000〜20,000円程度が目安ですが、ポリープの個数・大きさ・処置方法によって変動します。
大腸ファイバーの料金相場と費用の目安では、より詳細な料金内訳を解説しています。
検査前後で追加費用がかかることがある項目
鎮静剤・麻酔を使用した場合
検査中の不快感を軽減するため、鎮静剤(静脈麻酔)を使用する施設があります。保険適用の範囲内で算定されることもありますが、施設によっては一部自費扱いとなる場合もあるため、事前に確認することをおすすめします。目安として数百〜3,000円程度の追加となることがあります。
画像診断や追加検査が必要になった場合
CT検査や腹部エコーなど、別途画像診断が追加される場合は、それぞれの検査料が加算されます。
便秘が強い場合や前処置の追加対応
腸内残渣が多い場合、下剤の種類変更や追加処置が必要になることがあります。
大腸内視鏡検査の費用を抑えるポイント
保険適用の条件を確認する
症状がある場合や便潜血陽性の結果がある場合には、保険診療の対象となることが多いため、まず医師に相談することが重要です。
医療機関ごとの料金体系を事前に確認する
自費診療の場合、施設ごとに料金が異なります。予約前に「鎮静剤の費用」「ポリープ切除した場合の費用」なども含めて確認しておきましょう。
自己負担限度額制度や高額療養費制度を確認する
ポリープ切除を行った場合など医療費が高額になる場合は、高額療養費制度の活用を検討できます。同一月内の医療費自己負担が一定額を超えた場合、超過分が払い戻される制度です(詳細は厚生労働省のウェブサイト等をご確認ください)。生命保険・がん保険の入院給付金や手術給付金の対象となることもあります。詳しくは大腸内視鏡検査の費用と生命保険の確認ポイントをご参照ください。
検査を受ける前に確認したいこと
予約時に確認する費用の項目
- 初診料・再診料の有無
- 前処置薬(下剤)の費用
- 鎮静剤を使用する場合の料金
- ポリープ切除・生検時の概算費用
会社の健診や自治体検診との違い
自治体の大腸がん検診(便潜血検査)は無料または低額で受けられますが、大腸内視鏡検査とは別の検査です。便潜血陽性の場合は、精密検査として内視鏡検査を受けることが推奨されます。
クレジットカードや分割払いの可否
医療機関によって支払い方法が異なります。事前に確認しておくと安心です。
受診を検討すべき症状と検査の目安
血便・便潜血陽性・便通異常がある場合
これらの症状は大腸疾患のサインである可能性があるため、医師に相談のうえ検査の必要性を判断してもらうことが大切です。
腹痛・体重減少・貧血がある場合
原因が不明な腹痛・急激な体重減少・貧血が続く場合も、消化器疾患の精査が推奨されます。
家族歴がある場合に確認したいこと
大腸がんや大腸ポリープの家族歴がある方は、検査の開始時期や頻度について医師に相談することをおすすめします。
医師に相談しながら検査を受けることが大切です
費用だけでなく検査の必要性を総合的に判断する
費用面は大切な確認事項ですが、「検査が必要かどうか」「どのタイミングで受けるべきか」は医師の診察をもとに総合的に判断されます。自己判断で検査を先延ばしにすることで、早期発見の機会を逃す可能性もあります。
体調や持病がある場合は事前申告が必要
抗凝固薬・抗血小板薬(血液をサラサラにする薬)を服用中の方や、心臓・腎臓などに基礎疾患がある方は、検査前に必ず担当医に申告してください。安全な検査のために薬の一時休薬などが必要な場合があります。
よくある質問(FAQ)
大腸内視鏡検査は何円くらいかかりますか?
保険診療・3割負担の場合、検査のみで約5,000〜15,000円、生検あり・ポリープ切除ありの場合は10,000〜30,000円程度が目安です。ただし、医療機関や検査内容によって変わります。
便潜血陽性だと保険適用になりますか?
便潜血陽性は精密検査の適応となるため、医師が必要と判断した場合は保険診療で大腸内視鏡検査を受けられることが一般的です。
ポリープを取ると費用は高くなりますか?
はい。切除術の診療報酬が加算されるため、検査のみの場合と比較して費用は高くなります。ただし、高額療養費制度の活用が可能な場合があります。
鎮静剤を使うと追加料金は必要ですか?
施設によって異なります。保険点数内で対応できる場合もありますが、一部自費扱いとなることもあるため、予約時に確認することをおすすめします。
人間ドックの大腸カメラは保険が使えますか?
人間ドックのオプション検査は原則として自費診療です。ただし、人間ドック中に異常が発見されて精密検査が必要と判断された場合は、改めて保険診療として受診できるケースがあります。
検査費用は医療費控除の対象になりますか?
保険診療・自費診療を問わず、大腸内視鏡検査の費用は医療費控除の対象となることが一般的です。詳細は国税庁のウェブサイトをご確認いただくか、税務署・税理士にお問い合わせください。
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本記事の監修医師
佐藤 靖郎(さとう やすお)
医師(医学博士)/AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医
専門:消化器・内科(消化器外科/内視鏡/一般内科)
略歴:
1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院(横浜市)外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割:
厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
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