放射線治療の費用はどれくらい？自己負担の目安

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放射線治療の費用は、照射方法・回数・入院の有無などによって大きく異なります。ただし、多くの照射方法は公的医療保険の適用を受けられるため、高額療養費制度などの公的支援制度をうまく活用することで、自己負担を一定の範囲に抑えることができます。本記事では、費用の全体像から制度の活用方法まで、患者さんとご家族が治療の見通しを立てるうえで役立つ情報をわかりやすく整理します。

放射線治療の費用はどれくらい？まずは全体像

[放射線治療の基本的な流れと副作用についてはこちら](https://aiplusclinic-tamaplaza.com/service/radiation-therapy/)でも詳しく解説しています。また、がん治療全般の費用の考え方については[がん治療費の自己負担の考え方を解説した記事](https://aiplusclinic-tamaplaza.com/service/cancer-treatment-cost-out-of-pocket/)も参考にしてください。

放射線治療は保険適用が基本

外照射（体の外から放射線を当てる方法）や組織内照射（小線源療法）など、標準的な放射線治療の多くは公的医療保険（健康保険・国民健康保険など）の適用対象です。IMRT（強度変調放射線治療）やSBRT（体幹部定位放射線治療）といった高精度照射も、2016年度以降に保険収載が進んでおり、保険診療として受けることができるケースが増えています（国立がん研究センター がん情報サービス「放射線療法」参照）。

一方、自由診療（保険外）として提供される一部の粒子線治療や、エビデンスが確立していない免疫療法などは保険適用外となる場合があります。費用や科学的根拠のレベルについて、主治医に十分確認することが重要です。

自己負担は年齢・保険の種類・治療内容で変わる

保険診療の場合、患者さんの自己負担割合は年齢や所得によって異なります。70歳未満は原則3割負担、70〜74歳は原則2割負担（現役並み所得者は3割）、75歳以上（後期高齢者医療制度）は原則1割負担（現役並み所得者は3割）です。治療内容や通院回数が多くなるほど総医療費は上がりますが、高額療養費制度があるため、実際の月額自己負担には上限が設けられています。

放射線治療の費用の内訳

診察・画像検査・治療計画にかかる費用

放射線治療を始める前には、CT・MRIなどの画像検査、腫瘍の位置を精密に特定するための「治療計画」が必要です。治療計画は専門的な技術を要する工程であり、照射方法が高精度なほど計画にかかる費用も高くなる傾向があります。これらの費用も保険診療の範囲内で算定されます。

実際の照射にかかる費用

照射1回ごとに診療報酬点数（1点＝10円）が算定されます。標準的な外照射であれば1回あたり数千円〜1万円台（3割負担の場合）が目安ですが、IMRTや粒子線治療では1回あたりの費用がさらに高くなります。総照射回数は5〜35回程度と治療目的によって大きく異なります。

入院費と通院費が別にかかることがある

放射線治療は外来通院で行うことが多いですが、全身状態や治療内容によっては入院管理が必要になる場合があります。入院の場合は、照射費用に加えて入院基本料・食事療養費などが加算されます。また、通院の場合でも交通費が毎回かかるため、治療期間全体を通じた生活費の変動を見込んでおくことが大切です。

薬剤費や副作用対策の費用も確認する

放射線治療中は、副作用を抑えるための薬（皮膚炎への外用薬、口腔粘膜炎への含嗽薬など）が処方されることがあります。抗がん剤との同時併用（化学放射線療法）が行われる場合は、[抗がん剤治療の基本と費用の考え方](https://aiplusclinic-tamaplaza.com/service/chemotherapy-treatment/)も合わせてご確認ください。さらに、抗がん剤治療中の食事管理や栄養補助食品の費用も見込んでおくとよいでしょう。

自己負担の目安

3割負担・2割負担・1割負担での考え方

下表は、放射線治療の総医療費（例示）に対する自己負担額の目安です。あくまで参考値であり、実際の費用は治療内容・施設・地域によって異なります。

※上記は高額療養費制度適用前の概算です。制度適用後は実際の負担が大幅に軽減されることがあります。

高額療養費制度を使うと負担が軽くなることがある

高額療養費制度とは、1か月の医療費の自己負担が一定の上限額を超えた場合に、超えた分を後から払い戻す（または窓口での支払いを上限額に抑える）制度です。上限額は所得区分によって異なり、たとえば年収約370〜770万円の方（区分ウ）の場合、月の上限は「80,100円＋（総医療費－267,000円）×1%」となります（厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」参照）。

月をまたぐと自己負担額の計算が分かれる

高額療養費制度は「1か月（1日〜末日）」単位で計算されます。放射線治療が月をまたいで行われる場合、同じ治療費であっても月ごとに上限額が別々にカウントされるため、注意が必要です。照射スケジュールを組む際に、担当医や医事課に確認しておくと安心です。

治療の種類で費用はどう変わるか

根治をめざす放射線治療

早期の肺がん・前立腺がん・頭頸部がんなどでは、手術に代わる根治的照射が選択されることがあります。照射回数が多くなりやすく（20〜35回程度）、治療期間が4〜7週間に及ぶこともあります。その分、治療期間中の通院費・生活費なども見込んでおく必要があります。

術後補助療法としての放射線治療

手術後の局所再発リスクを下げる目的で行われる補助放射線治療は、乳がんや直腸がんなどで行われます。[大腸がん（直腸がん）の治療全般についてはこちら](https://aiplusclinic-tamaplaza.com/service/oncology-colorectal-cancer/)をご参照ください。照射回数は10〜25回程度のことが多く、通院治療として完結できるケースも多くあります。

緩和的放射線治療

骨転移による痛みの緩和、脳転移による症状の軽減など、苦痛を和らげることを目的とした緩和的照射は、比較的少ない回数（1〜10回程度）で完結することが多く、費用も根治的治療より低くなる傾向があります。

IMRTなど高精度放射線治療で知っておきたい点

IMRT（強度変調放射線治療）は、正常組織へのダメージを抑えながら腫瘍に集中的に照射できる技術です。保険適用されているケースが増えていますが、施設によって算定される点数が異なる場合があります。治療前に担当施設の医事課へ具体的な費用見積もりを確認することを強くおすすめします。

公的制度で負担を軽くする方法

高額療養費制度の基本

前述のとおり、1か月の自己負担額が上限を超えた場合に払い戻しが受けられます。同一世帯で複数の医療機関を受診している場合は「合算」が可能です（合算には条件があります）。

限度額適用認定証の使い方

事前に加入している健康保険（協会けんぽ・組合健保・国民健康保険等）に申請して「限度額適用認定証」を取得すると、医療機関の窓口での支払い時点から自己負担上限額内に抑えることができます。後から払い戻しを待つ必要がなく、キャッシュフローの負担が軽くなります。

医療費控除の対象になる費用

確定申告で医療費控除を申請することにより、所得税の一部が還付される場合があります。対象となるのは診察費・治療費・薬代・通院交通費（公共交通機関）などです。1年間（1月〜12月）の医療費が10万円（総所得200万円未満の場合は総所得の5%）を超えた場合に申請できます。

介護保険や交通費支援を確認する視点

治療により身体機能が低下した場合は、介護保険の申請が利用できる場合があります。また、自治体やがん患者支援団体によっては通院交通費の補助制度が設けられていることもあります。医療ソーシャルワーカー（MSW）に相談することで、使える制度を網羅的に確認できます。

費用の見積もりで確認したいこと

事前に病院へ確認する項目

• 総照射回数と治療期間の見通し
• 入院が必要か、外来通院で完結できるか
• 高額療養費の適用区分と月額上限
• 限度額適用認定証の提示で窓口支払いを抑えられるか

通院回数・期間・合併症対応の確認

放射線治療中に副作用が生じた場合（皮膚炎・粘膜炎・倦怠感など）、追加で受診や処置が必要になることがあります。副作用の程度によっては通院日数が増え、薬代や処置費用が加算される場合があります。

追加費用が発生しやすい場面

• 照射中に画像再評価（治療計画の修正）が必要になった場合
• 化学放射線療法（抗がん剤との同時使用）に切り替わった場合
• 治療後の定期検査・フォローアップ費用

受診・相談の目安

当院での診療から

当院（AIプラスクリニックたまプラーザ）は在宅療養支援診療所として、放射線治療そのものは実施せず、がん診療連携拠点病院などの専門施設での治療を前提に、療養全体への「併走」と相談支援を担っています。

具体的には、治療前後の生活調整（体力・栄養状態の確認、抗がん剤治療中の食事についてのアドバイスなど）、副作用に伴う症状管理や服薬の相談、通院負担の見通し整理、地域の支援窓口への橋渡しを行っています。専門施設と役割分担しながら、在宅緩和ケアや看取りにもつなげる体制を整えています。

放射線治療の費用や通院継続について不安を感じたとき、また治療後の在宅療養をどのように進めるか迷ったときに、実務的な相談先として患者さんとご家族に寄り添います。がん診療連携拠点病院と連携した消化器がんの経口抗がん剤治療と副作用サポートの体制づくりも検討しています。まずはご相談ください。

よくある質問（FAQ）

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参考文献・出典

• [国立がん研究センター がん情報サービス「放射線療法」](https://ganjoho.jp/public/index.html)
• [厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」](https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/gan/)
• [Minds ガイドラインライブラリ（日本医療機能評価機構）](https://minds.jcqhc.or.jp/)
• [日本癌治療学会 がん診療ガイドライン](http://www.jsco-cpg.jp/)

本記事の監修医師

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本記事は一般的な医学情報の提供を目的としており、個別の診断・治療方針を示すものではありません。症状や治療についての判断は、必ず主治医・専門医にご相談ください。記載内容は公開時点の公的情報・診療ガイドラインに基づいており、最新情報は国立がん研究センター「がん情報サービス」等でご確認ください。