肺腫瘍手術の方法と入院前に知りたい基本
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肺腫瘍の手術は、腫瘍の性質・大きさ・位置、そして患者さんの全身状態によって方法や範囲が大きく異なります。「どんな手術が行われるのか」「入院前に何を準備すればよいのか」を事前に理解しておくことは、担当医との話し合いをより実りあるものにするうえで重要です。本記事では、がん全般の手術|押さえておきたい要点を医師監修で解説の内容をふまえながら、肺腫瘍の手術に関する基本的な情報を整理します。
この疾患の診療は呼吸器外科(胸部外科)または腫瘍内科、およびがん診療連携拠点病院が中心となります。 本記事は一般的な医学情報の整理を目的としており、当院(内科・消化器)は初期評価・専門医療機関への紹介・療養支援の役割を担っています。
肺腫瘍の手術を考えるときにまず知っておきたいこと
「肺腫瘍」と「肺がん」の違い
「肺腫瘍」は肺に発生する腫瘍(異常増殖した組織のかたまり)の総称であり、良性腫瘍と悪性腫瘍の両方を含みます。悪性腫瘍の代表が「肺がん」で、国立がん研究センターの統計によると肺がんは日本人のがん死亡数で最も多い部位です(がん統計2023年)。一方で、カルチノイドや過誤腫など良性に近い腫瘍も存在します。CT検査で偶然見つかる「肺結節」がすべて悪性とは限らず、病理診断によって確定します。
手術が検討される主なケース
- 早期の非小細胞肺がん(ステージⅠ〜Ⅱ、一部ⅢA)
- 良性腫瘍でも大きさや増大傾向が確認される場合
- 転移性肺腫瘍(他臓器のがんが肺に転移したもの)で切除の適応があると判断された場合
手術以外の治療が選ばれることもある
小細胞肺がんや進行した非小細胞肺がんでは、化学療法・放射線療法・分子標的療法・免疫チェックポイント阻害薬が優先されることがあります。また、定位放射線治療(ステレオタクティック放射線治療)が手術の代替として検討されるケースもあります。いずれも担当医が総合的に判断する事項です。
肺腫瘍手術の主な方法
部分切除・区域切除・葉切除・肺全摘の違い
| 術式 | 切除範囲 | 主な適応の目安 |
|---|---|---|
| 部分切除(楔状切除) | 腫瘍周囲の小範囲 | 小型(2cm以下)・末梢型、肺機能温存が優先される場合 |
| 区域切除 | 肺の機能単位(区域)ごと | 早期がん・肺機能低下例での根治性と温存の両立 |
| 肺葉切除 | 左右どちらかの肺葉(全5葉のうち1葉) | 非小細胞肺がんの標準術式 |
| 肺全摘 | 片肺全体 | 腫瘍が大きく肺葉切除では切除困難な場合 |
肺葉切除が非小細胞肺がんに対する標準的な術式とされていますが(日本肺癌学会「肺癌診療ガイドライン2023年版」)、切除範囲は個々の状況によって異なります。
胸腔鏡手術と開胸手術
胸腔鏡(VATS)手術は肋骨の間に小さな孔を数か所あけてカメラと器具を挿入する低侵襲な方法で、身体への負担が少なく、術後の回復が早い傾向があります。開胸手術は胸壁を大きく開く方法で、より複雑な症例や胸腔鏡では対応が難しい場合に行われます。近年はロボット支援下手術の施設も増えています。どの方法が適切かは、腫瘍の場所・大きさ・患者さんの状態から専門医が判断します。
リンパ節郭清・郭清範囲の考え方
肺がん手術ではがんの広がりを正確に評価するため、肺門・縦隔のリンパ節を切除(郭清)することが一般的です。郭清の範囲はがんのステージや術式によって異なり、病理診断で術後の治療方針にも影響します。
手術前に行う検査と評価
画像検査で見ること
胸部CT(造影を含む)は腫瘍の位置・大きさ・周囲への広がりを評価する基本検査です。PET-CT検査は遠隔転移の有無を調べるために行われることがあります。脳転移が疑われる場合はMRIも加わります。
呼吸機能・心機能の確認
肺を切除すると残る肺の機能が低下します。スパイロメトリー(肺機能検査)で術後の呼吸機能を予測し、手術に耐えられるかを評価します。心電図・心エコーなど心機能の評価も合わせて実施されます。
生検や病理診断が必要になること
治療方針を決めるには、腫瘍の病理診断(細胞・組織の種類を顕微鏡で確認すること)が必要です。気管支鏡検査・CT ガイド下針生検などで組織を採取し、非小細胞肺がんか小細胞肺がんか、また遺伝子変異の有無(EGFR・ALK等)を調べます。
手術前の全身状態と併存疾患の確認
糖尿病・慢性閉塞性肺疾患(COPD)・心疾患など併存する疾患は、手術リスクや術後経過に影響します。血液検査・腎機能・肝機能などの確認が行われ、必要に応じて各科と連携した術前管理が行われます。
入院前に準備しておきたいこと
服薬確認と中止が必要な薬の整理
血液を固まりにくくする薬(抗血小板薬・抗凝固薬など)、糖尿病治療薬は手術前に休薬が必要なことがあります。お薬手帳をもとに担当医・薬剤師と確認してください。市販薬・サプリメントも必ず申告してください。
喫煙・感染症・栄養状態の確認
喫煙は術後合併症(肺炎・傷の治癒遅延)のリスクを高めます。手術少なくとも4週間前からの禁煙が推奨されており、できる限り早い段階からの禁煙開始が重要です。術前に風邪や感染症があれば手術が延期になる場合があります。低栄養状態も回復を遅らせるため、栄養指導が行われることがあります。
入院当日の持ち物と生活面の準備
入院に必要な書類(診察券・保険証・限度額適用認定証など)、洗面用具、動きやすい服(前開き推奨)、スリッパを準備します。術後は安静期間があるため、ペットや家事・仕事の引き継ぎを事前に整えておくと安心です。
家族と共有しておきたいこと
手術の内容・リスク・術後の経過について、ご家族と事前に共有しておくことを担当医に勧められることが多いです。緊急連絡先・意思決定者の確認も大切です。
手術当日から退院までの流れ
手術当日の流れ
前日または当日朝から絶食・絶飲となります。手術室に入室後、全身麻酔のもとで手術が行われます。家族への連絡は病院の案内にしたがって行われます。
術後の痛み・ドレーン・リハビリ
術後は胸腔内の空気や液体を体外に出すために「胸腔ドレーン」が挿入されます。痛みには鎮痛薬が使われ、近年は術後早期から起き上がりや歩行訓練(早期離床)が行われます。深呼吸練習(インセンティブスパイロメトリーなど)が肺炎予防に重要です。
入院期間の目安
胸腔鏡手術では5〜10日前後、開胸手術では10〜14日前後が一般的な目安ですが、術後の経過・合併症の有無によって個人差があります(国立がん研究センター中央病院情報を参考)。
退院前に確認すること
退院後の内服薬・傷口のケア・運動制限・受診スケジュールを確認します。術後外来の予定と、緊急時の連絡先を必ず確認してください。
手術後に起こりうる症状と合併症
痛み・息切れ・発熱などの見方
術後しばらくは傷の痛みや息切れ感が続くことがあります。軽度の発熱も術後2〜3日は見られます。これらは多くの場合回復とともに改善しますが、程度が強い場合や長引く場合は主治医に相談してください。
肺炎、出血、気胸などの主な合併症
| 合併症 | 主な症状 |
|---|---|
| 術後肺炎 | 発熱・膿性の痰・呼吸困難 |
| 無気肺 | 呼吸困難・酸素飽和度の低下 |
| 気胸・エアリーク | 胸痛・呼吸困難 |
| 術後出血 | 貧血症状・ドレーンからの出血増加 |
| 心房細動 | 動悸・脈の乱れ |
早めに受診したい症状
- 息切れ・呼吸困難が急に悪化した
- 38.5℃以上の高熱が続く
- 傷口が赤く腫れてきた・膿が出る
- 胸の強い痛みが続く
- 大量の血痰
上記は一例です。不安な症状があれば遠慮なく早めに受診・相談してください。
手術後の経過観察と追加治療
病理結果で治療方針が変わること
手術で切除した組織は術後に詳しく病理検査(ステージの確定・リンパ節転移の有無・遺伝子変異など)が行われます。この結果によって術後補助療法の要否が決まります。
術後補助療法が検討される場合
ステージⅡ〜ⅢAの非小細胞肺がんでは、再発リスクを下げるための術後補助化学療法(プラチナ製剤など)が検討されます。また、EGFR遺伝子変異陽性例ではオシメルチニブなどの分子標的薬が術後補助療法として選択されるケースがあります(日本肺癌学会ガイドライン2023年版)。いずれも担当医との十分な相談が必要です。
定期受診で確認する内容
術後はCT検査や血液検査を定期的に行い、再発の有無・残存肺機能・全身状態を確認します。通常、術後2年間は3〜6か月ごと、その後は半年〜1年ごとの受診が目安とされます。
受診・相談の目安
どの診療科に相談すべきか
肺腫瘍の診断・手術は呼吸器外科(胸部外科)が中心となります。化学療法は腫瘍内科や呼吸器内科が担当することが多く、放射線治療は放射線治療科と連携して進みます。複数科が連携したキャンセルボード(集学的検討会)のある施設での治療が推奨されます。
紹介状があるとよい理由
紹介状(診療情報提供書)があると、これまでの検査データを受け手の病院がすぐに共有できるため、検査の重複が減り、治療開始までの時間を短縮できます。かかりつけ医・近隣クリニックに相談して発行してもらいましょう。
こんなときは早めに相談したい
- 健診で「肺に影」と指摘された
- 血痰・長引く咳・胸の痛みがある
- 体重の急激な減少がある
- 過去に肺がんと診断されたが経過観察が途絶えている
どこに相談すればよいか(当院の考え方)
専門診療科・がん診療連携拠点病院への相談が基本であること
肺腫瘍の診断・手術・薬物療法は呼吸器外科・腫瘍内科を有するがん診療連携拠点病院での対応が基本です。当院(AIプラスクリニックたまプラーザ)は内科・消化器を専門とするクリニックであり、肺腫瘍の手術や化学療法を直接行う施設ではありません。
当院でできること:初期評価、紹介、併存疾患管理、在宅療養支援
当院では院内のCT・超音波(エコー)・血液検査(迅速血算・生化学)を用いた一般内科的な初期評価を当日中に実施し、専門医療機関への紹介状(診療情報提供書)を速やかに作成します。手術後の体調管理・併存疾患(糖尿病・高血圧等)の継続管理や、在宅療養支援診療所として在宅緩和ケアのご支援も行っています。なお、当院は消化器がん(大腸・胃・食道・肝臓等)を専門としており、大腸がんの手術について詳しく知りたい方はこちら、肝臓がんの初期症状や受診の目安はこちらもご参照ください。
紹介状・セカンドオピニオン・がん相談支援センターの使い方
紹介状は当院でも作成できます。セカンドオピニオンは治療方針に迷ったときに別の専門医の意見を聞く制度で、主治医に申し出ることができます。がん相談支援センターはがん診療連携拠点病院に設置された無料の相談窓口であり、治療・生活・費用など幅広い相談に対応しています(国立がん研究センター がん情報サービス参照)。
気になる症状がある方は、まずお気軽にご予約・お問い合わせください。
よくある質問(FAQ)
肺腫瘍の手術はどのくらい時間がかかる?
術式や施設によって異なりますが、胸腔鏡下肺葉切除では2〜4時間程度が目安です。開胸手術や郭清範囲が広い場合はさらに長くなることがあります。なお、同じく体内での手術時間が長くなりがちなものとして肝臓の手術があり、肝臓がん手術の時間や流れについてはこちらも参考になります。個々の手術時間の見通しは担当医に事前に確認してください。
手術後はどのくらいで退院できる?
胸腔鏡手術では術後5〜10日前後、開胸手術では10〜14日前後が一般的な目安です(国立がん研究センター中央病院の情報を参考)。ただし合併症の有無や回復状況によって個人差があります。
手術で肺はどのくらい残せる?
腫瘍の大きさ・位置・ステージによって切除範囲が決まります。早期の小型腫瘍では部分切除・区域切除で肺機能の多くを温存できる場合があります。術前の肺機能検査で術後の予測肺機能を評価し、担当医が切除範囲を判断します。
高齢でも手術を受けられる?
年齢だけで手術の可否を決めることはありません。全身状態・肺機能・心機能・併存疾患の程度を総合的に評価して判断されます。80歳以上でも手術が行われる例はありますが、リスクと利益のバランスを担当医とよく話し合うことが大切です。
手術を受ける前に喫煙はやめたほうがよい?
はい。禁煙は術後合併症(肺炎・傷の感染・気管支瘻など)のリスクを下げるうえで非常に重要です。一般的に手術の少なくとも4週間前からの禁煙が推奨されており、早いほど効果的です。禁煙外来の活用も検討してみてください。
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参考文献・出典
- 国立がん研究センター がん情報サービス「肺がん」
- 国立がん研究センター がん統計(2023年版)
- 国立がん研究センター中央病院 肺切除術の説明
- 日本肺癌学会 肺癌診療ガイドライン(Mindsガイドラインライブラリ)
- 厚生労働省 がん対策
本記事の監修医師
佐藤 靖郎(さとう やすお)
医師(医学博士)/AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医
専門:消化器・内科(消化器外科/内視鏡/一般内科)
略歴
1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院(横浜市)外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割
厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
AIプラスクリニックたまプラーザのご案内
当院は消化器・内科を専門とするクリニックです。肺腫瘍の手術・化学療法・放射線治療は呼吸器外科や腫瘍内科を有する専門施設が担当します。当院では以下の形でお役に立てます。
- 気になる症状の初期相談・院内CT/超音波/血液検査による初期評価(当日結果の説明が可能)
- 専門医療機関への紹介状(診療情報提供書)の速やかな作成
- 治療中・治療後の糖尿病・高血圧等の併存疾患管理
- 在宅療養支援診療所として、在宅緩和ケア・療養支援・看取りへの対応
初診の際は、保険証・お薬手帳・(お持ちであれば)健診結果や紹介状をご用意いただくとスムーズです。ご予約はWebまたはお電話で承ります。
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本記事は一般的な医学情報の提供を目的としており、個別の診断・治療方針を示すものではありません。症状や治療についての判断は、必ず主治医・専門医にご相談ください。記載内容は公開時点の公的情報・診療ガイドラインに基づいており、最新情報は国立がん研究センター「がん情報サービス」等でご確認ください。