ターミナルケアを受ける私へ、家族と支える関わり方

家族の負担を減らす工夫

家族の役割を「連絡係」「記録係」「同席係」に分けると、1人に負担が集中しにくくなります。薬、連絡先、保険証、介護保険証を1か所にまとめておくと、急な相談にも対応しやすいです。
また、本人の意向を家族で共有することは、ACPの実践にもつながります。本人の話を聞く機会を先延ばしにせず、元気なうちから少しずつ相談しておくことが大切です。

受診・相談の目安

• 通院が週1回以上になり、付き添いが続かない
• 食事や水分がほとんどとれず、在宅での見守りに不安がある
• 痛み、息苦しさ、不眠が強く、家庭内対応に限界を感じる
• 退院日が迫っているのに、療養先や支援体制が決まっていない
• 夜間や休日の急変が心配で、家族だけでは対応しづらい

在宅でのケアは、家族だけで抱えると限界が早く来ます。医師・看護師が定期的に自宅へ入ることで、対処の負担そのものを減らせます。迷っている段階でも、早めの相談が選択肢を広げます。
ご予約・お問い合わせから、まずは状況をお聞かせください。

よくある質問

Q. ターミナルケアは、家族だけで支えるものですか？

いいえ。家族の関わりは大切ですが、医師・看護師・ケアマネジャーなどと分担して進めるのが基本です。

Q. 訪問診療は「まだ早い」のでしょうか？

早すぎることはありません。退院前や状態が落ち着いている時期に情報収集しておくと、急な変化にも備えやすくなります。

Q. かかりつけ医がいる場合でも相談できますか？

はい。現在の主治医との関係を断つ必要はなく、併診や引き継ぎをしながら進めることがあります。

Q. 家族だけで来院して相談してもよいですか？

可能です。本人が受診できない場合でも、状況整理や今後の方針について家族のみで相談できます。

Q. 施設入居を考えるべき場合もありますか？

あります。自宅・施設・病院のどれが適切かは、病状、介護力、本人の希望で変わります。どの選択も否定する必要はありません。

参考文献・出典

• 厚生労働省 在宅医療の推進
• 厚生労働省 介護保険制度
• 厚生労働省 人生会議（ACP）
• 日本在宅医療連合学会
• 横浜市 介護・高齢者福祉

本記事の監修医師

佐藤 靖郎（さとう やすお）／医師（医学博士）／AIプラスクリニックたまプラーザ 監修医／専門: 消化器外科・消化器内視鏡／一般内科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全。略歴: 1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。 公的役割: 厚生労働省『地域連携クリティカルパスモデルの開発』班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。

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ご相談の際は、お薬手帳または薬剤情報提供書／医療保険証・各種受給者証／介護保険証・介護保険負担割合証／（お持ちであれば）診療情報提供書（紹介状）や退院時サマリーをご用意いただくとスムーズです。ご本人が来院できない場合のご相談も承ります。

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個々の患者さんの診断・治療を代替するものではありません。症状や治療方針の判断は、必ず主治医にご相談ください。制度・費用は改定される場合があります。最新の情報は各自治体・保険者の窓口でご確認ください。